日本が好きなだけなんだよ

Category : アメリカとユダヤ国際資本

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アメリカを支配するアシュケナジー系ユダヤ人と反日朝鮮勢力との関係

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参考サイト
http://hexagon.inri.client.jp/floorA4F_ha/a4fhc600.html#04

日本のマスコミを震撼させたマルコポーロ廃刊事件

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(左)1995年1月26日 『朝日新聞』
(右)1995年1月30日 『日本経済新聞』


●1995年1月に、日本のジャーナリズム界を震撼させる事件が起きた。

この事件は、アウシュヴィッツのガス室に疑問を投げかける記事が、雑誌『マルコポーロ』(文藝春秋社)に載ったのがきっかけだった。

●この記事のことを知った、アメリカのユダヤ人組織「サイモン・ヴィーゼンタール・センター(SWC)」は、ロサンゼルス駐在日本領事の駐米大使に抗議し、更にその後、イスラエル大使館とともに文藝春秋社に抗議した。

また「サイモン・ヴィーゼンタール・センター」は『マルコポーロ』への広告差し止めを呼びかけ、フィリップモリス、マイクロソフト、フォルクスワーゲン、三菱自動車などが広告出稿を拒否することになった。


●結局、文藝春秋社側は一方的に謝罪し、『マルコポーロ』は廃刊となり、花田紀凱編集長は解任され、田中健五社長は辞任した。

この『マルコポーロ』廃刊事件で、サイモン・ヴィーゼンタールの名は、大きな衝撃をもって多くの日本人の心に刻まれることになった。


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文藝春秋社の田中健五社長(右)は、東京都内のホテルで記者会見し、「深く反省した」と述べ、正式に謝罪した。(左)は「SWC」の副館長であるラビ、アブラハム・クーパー。

↓ユダヤの怒りを買ったマルコポーロの該当記事。ネットで出回っていてリンク先で全文読むことが出来る。

★「戦後世界史最大のタブー、ナチ『ガス室』はなかった」
   (『マルコポーロ』1995年2月号)
http://yiori.tripod.com/nogas/marco0.html


「マルコポーロ廃刊事件」後に開かれた極秘セミナーの実態

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●アメリカだけでも会員が40万人を超える「サイモン・ヴィーゼンタール・センター(SWC)」の影響力は、計り知れないものがある。

「SWC」の力を日本人に知らしめたのが、冒頭で紹介した「マルコポーロ廃刊事件」である。

●実は、この事件には後日談がある。

「マルコポーロ廃刊事件」後の、1995年5月24日~26日までの3日間、文藝春秋西館地下1階ホールで「ユダヤ人理解のためのSWCセミナー」が極秘に開かれた。

このセミナーには、『マルコポーロ』編集部員全員を含む文春の社員約130人が強制的に集められ、「SWC」側からは副館長のアブラハム・クーパー、D・ランデス、元ブルネイ大使のアルフレッド・バリッツァー博士の3人のユダヤ人(ラビ)が講師として参加した。

極秘だったこのセミナーの内容は、『週刊現代』(1995年7月8日号)がスッパ抜いて詳しく報道したため、多くの人に知られるようになった。

●この秘密裏に行なわれたセミナー会場の壁には、それこそ隙間がないほどホロコーストを非難するポスターがびっしりと貼られていたとのことである。まさに一種異様な雰囲気……。

このセミナーは1日目、2日目は午前9時30分から午後5時、最終日は午前9時30分から午後1時30分まで、食事時間を除いてぶっ通しで行なわれ、それこそシオニスト・ユダヤ人による洗脳教育のような内容だったとのことである。

いずれの日にも映画が上映され、その後3人のユダヤ人講師が講義を行なったという。

そして、肝心の『マルコポーロ』の記事に対する具体的な反論などは一切なく、ホロコーストの歴史、反ユダヤヘの批判、ユダヤ文化やイスラエルの風土紹介を行なうだけの一方的なものだった、とのことである。

●この極秘セミナーに参加したある文春社員は次のように述べた。

「とにかくひどいものでしたよ。午前中は英語の映画を字幕なしで延々と見せられ続ける。それでもホロコーストやアウシュヴィッツの記録ならまだ見る価値があるかもしれませんが、中には、イスラエルが生んだ偉人たちを次々に映し出したり、ヘブライ語の愛国歌を延々と流すような明らかな政治的プロパガンダ映画もあった。

アブラハム・クーパーらの講義にしても、具体性に欠けるユダヤ至上主義丸出しの一方的なプロパガンダですしね。

リビジョニストに対して批判する際も、彼らの論理のどこが間違っているのかについての指摘は一切なく、ひたすらその経歴がいかに怪しいものであるかを強調するだけであった。私自身は当初、『マルコポーロ』の記事について批判的だったのですが、セミナーのせいで逆に、『ガス室』についてもユダヤの情報操作があった可能性を捨てきれなくなったほどです……」

●この文春社員が述べているように、

3人のユダヤ人講師による3日間のセミナーの中で、繰り返しユダヤ独特の選民思想の色濃い発言が連発されたという。

「日本人とユダヤ人はそっくりで、共通の敵を持っている」

「日本人はユダヤ人に近づきつつある」

「世界には、我々のような誇りを持っていない人種もいるのだ」

これらなどは、明らかに他民族への人種差別としか言い様のないものであった。

●このようにして3日間のセミナーが、無事に終わったわけではなかった。

1人の、それも『マルコポーロ』の編集者の下で右腕とされていた人物が、2日目午後に「SWC」に対して猛抗議したという。

「私は今回の記事で解任されたものの一人である。なぜ、あなたがたは『マルコポーロ』に直接抗議せずに広告主に圧力をかけたのか。これは卑劣で恥ずべき行為だと私は考える。」

「あなたがたは『マルコポーロ』廃刊は、文春が自主的に反省した結果と考えているかもしれないが、それを信じるほど私はナイーブではない。私は編集者になって18年になるが、この間、最も大事にしてきたのは、言論には言論で対抗するという原則である。間違っても暴力や言論以外の力で対抗するべきではない。

しかし、それをあなたがたは守らなかった。

こうしたあなたがたの卑劣で恥ずべき行為こそが新たなファシズムを招き、第2のアウシュヴィッツに繋がるのではないか。」

「もう一度聞く。なぜ反論しなかったのか。必要なのは事実であり、プロパガンダではない。あなたがたの行為こそがネオナチである。」

※ この発言が終わったとき、セミナーの中にいた文春社員の一人は次のような感想を持ったという。

「私は彼の発言を聞き終わり、彼に対して拍手したい気持ちで一杯だった……」

●この文春のベテラン編集者に対する「SWC」のバリッツァー博士の答弁は、こうだったという。

「SWCの圧力を暴力というなら、暴力は必ずしも恥ではない。アメリカでは日常茶飯事のことである。

アメリカの独立はボストン茶会事件(1773年)でのボイコットから始まった。アメリカではこの様な圧力は道徳にかなっており、質疑応答と同じくらい正しい行為とみられているのだ。」

●ところで、文春はこのセミナーを開くために、「SWC」に多額の献金をしたという。

さらに彼らのための航空運賃、ホテル代、その他接待のために膨大な資金を使ったという。

このように、文春は完全屈服の道を選んだのだった。

文春側としては、取り決め通りセミナーを開き、このセミナーをもっておひらきにしたかったのだろう。

しかし、「SWC」による日本のジャーナリズム界への圧力はこれだけでは終わらなかった。

ますます勢いづいていくことになる……。

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マルコポーロ廃刊号

「SWC」に全面謝罪した『週刊ポスト』とテレビ朝日 

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『週刊ポスト』(小学館)
1999年10月15日号


●1999年10月、『週刊ポスト』(小学館)に掲載された「長銀 『われらが血税5兆円』を食うユダヤ資本人脈ついに掴んだ」と題する記事に対しても、同様の抗議が行なわれた。

「SWC」のアブラハム・クーパーが、「『週刊ポスト』へ広告を掲載することは、同誌の芳しくない記事に貴社を関係させることになる」として、松下電器産業、トヨタ自動車、日産自動車、本田技研工業、マツダ、サントリー、キリンビール、住友商事の8社に対し、同誌への広告掲載の中止を求めたのである。

●結果的に『週刊ポスト』側は、世界の主要新聞への謝罪広告掲載という「SWC」側の条件を撤回させ、『週刊ポスト』誌上および『週刊ポスト』のインターネット上での全面謝罪と、『週刊ポスト』が出稿している新聞での謝罪で一件落着。

「マルコポーロ廃刊事件」と同じく「ユダヤ人理解のためのSWCセミナー参加」も義務づけられた。

(『週刊ポスト』の廃刊は免れた)。

●この「SWC」の逆鱗に触れた『週刊ポスト』の記事には、どのようなことが書かれていたのか?

問題となった記事の全文は↓ここで読める。

★「長銀 『われらが血税5兆円』を食うユダヤ資本人脈ついに掴んだ」
   (『週刊ポスト』1999年10月15日号)
http://chougin.tripod.com/991015po.html

(※ 結局、長銀は、日本国民の税金が約8兆円も投入されたあげくに、国有化され、アメリカのハゲタカ・ファンドであるティモシー・コリンズ社長率いる「リップルウッド」(=ユダヤ系の投資会社)にバナナの叩き売りのような、たったの10億円という破格値で売却されたのである)。


●「SWC」による日本ジャーナリズム界への圧力は更に続いた。

2001年10月15日、テレビ朝日の番組「スーパーモーニング」で、コメンテーターとして出演していた川村晃司氏(元カイロ支局長)が、アメリカの炭疽菌事件に関連して、「アメリカのメディアを支配しているユダヤ人を狙ったものではないか」という趣旨の発言をした。

すると「SWC」が即座に反応し、「その内容は全くの虚偽。『支配している』という部分が、ユダヤ人差別につながる」と猛抗議した。

●コメントの取り消しと訂正、川村氏の降板などを要求されたテレビ朝日は、「番組も川村自身も反ユダヤの意図は全くなかった。しかし、彼の発言が視聴者らに誤解を与えたことは極めて遺憾だ。誤解を解くために番組内で対応する」という内容の書簡を「SWC」に送った。

そして翌月11月5日の放送で、川村氏は「限られた時間内での私の発言が誤解を招いてしまったことは遺憾である」と釈明したほか、イスラエルのイツァーク・リオール駐日大使による、「ユダヤ人への偏見が生まれる」背景などの説明が放送された。

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(左)番組の中で謝罪する川村晃司氏 (2001年11月5日)
(右)続いて登場したイスラエルのイツァーク・リオール駐日大使


「SWC」と「創価学会」の連携

●ところで、現在、「SWC」は「創価学会インターナショナル(SGI)」と連携している。

池田大作(会長)が最初に「SWC」のロサンゼルス本部を訪れたのは1993年1月である。

この時、「SWC」は池田大作に対して「国際寛容賞(人類愛国際賞)」を贈り、池田大作を称えた。

そして、この訪問を機に「SWC」と「SGI」は連携し、「ホロコースト展」の日本での開催の準備が始められた。そして、戦後50年の1995年8月15日、「ホロコースト展」が広島の国際会議場で開催されたのである。

●この「ホロコースト展」のオープニングには、「SWC」のマービン・ハイヤー館長、アブラハム・クーパー副館長、ジェラルド・マゴーリス事務長、アルフレッド・バリッツァー博士らの一行が列席した。

マービン・ハイヤー館長は、「SWC」を代表して次のようにあいさつした。

「本日、ここに『ホロコースト展』広島展が開幕の運びとなりましたが、これは創価大学の皆様、並びに創立者・池田大作SGI(創価学会インターナショナル)会長のひとかたならぬご尽力で実現したものです。」

●「ホロコースト展」が無事成功に終わると、翌1996年には、「SWC」による「マキグチ記念人権講演会」がスタートした。その第1回に招待を受けた池田大作は、「SWC」が運営するロサンゼルスの「寛容の博物館」で記念講演を行なった。

参加した識者からは、「池田氏の闘争に強く心を揺さぶられました。人間の権利、そして平和のために、世界で繰り広げておられる『限りなき闘争』に」、「教育で『人類愛』『兄弟愛』を分かち合う──この一点こそが池田氏の講演の魂でしょう」などの感想が寄せられた。

※ ちなみに現在、創価大学はヘブライ大学と提携している。

●ところで、「マルコポーロ廃刊事件」の時、「SWC」の背後で「創価学会」が暗躍していたという情報がある。『マルコポーロ』の記事を最初に「SWC」に告発したのは「創価学会」の信者だったという。

また、『マルコポーロ』廃刊号には、ガス室の記事と並んでもう1つ重大な記事が掲載されていた。それは、「徹底調査・新興宗教に入っている有名人一覧」という記事である。

この中で、創価学会に入信している有名人がリストアップされていたのである。(創価学会の日蓮宗破門も詳しく報じられていた)。

『マルコポーロ』が廃刊になったのは、ガス室の記事よりも、この有名人信者の「一覧リスト」が原因だったとの見方がある。

その『マルコポーロ』廃刊号に掲載されていた「新興宗教に入っている有名人一覧」は↓ここで見ることができる。
http://yiori.tripod.com/ref/yuumei1.html


●「SWC」と「公明党」の幹部が会談

2001年3月、「公明党」の神崎武法代表は、国会内で「SWC」のアブラハム・クーパーらと会談し、第二次世界大戦中の歴史的事実を調査する「恒久平和調査局」を設置する法案(国立国会図書館法改正案)の早期制定について要請を受けた。

また、「アメリカ創価大学」のアルフレッド・バリッツァー博士(元ブルネイ大使で現在SWCの幹部)は、次のように述べたという。

「公明党は在日外国人への地方選挙権付与や、歴史教科書問題で努力されていると聞いた。この法案成立にも尽力してほしい。」

★2001/03/15付『公明新聞』掲載より (集合写真あり)
http://www.k-shirahama.jp/report/post_66.html
 

現在、「SWC」は、「統一協会」とも友好関係を結んでいる。

「統一協会」は、1982年にアメリカで新聞『ワシントン・タイムズ』を創刊したが、イスラエルのシオニズム活動を熱烈に支持し、最近ではイスラエルの右派リクードを支援している。

教祖である文鮮明は、次のような言葉を口にしている。

「2012年までには神の摂理のすべてを完成させなければなりません。イエス様が2000年前に受け入れられずに失敗したすべてを蕩減(とうげん)しなければならない。キリスト教徒はユダヤ人と共にそれを成し遂げなければならない。

私は私の100%の力を投入し、イスラエルを救うために歩む覚悟でいます。すべてのアメリカ人が目覚め、そのことのために働かなくてはなりません。皆さんもそのようにお願いします。皆さん、キリスト教の指導者はキリスト教の統一のために働いて、それを成し遂げてください。」

日本に自虐史観を強制している最後の黒幕はアシュケナジー系ユダヤ人

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(左)『新潮45』(新潮社)2000年12月号
(右)「SWC」の副館長であるラビ、アブラハム・クーパー


●ところで、「SWC」は広島・長崎の原爆投下についてはどのような見解を持っているのだろうか?

ナチスのホロコーストに匹敵する悲劇だと思っているのだろうか? アメリカが犯した「戦争犯罪」だと思っているのだろうか?

●前章で紹介した広島での「ホロコースト展」に参加した「SWC」の関係者たちは、式典の中では、もっぱらアウシュヴィッツの悲劇を強調していたようで、原爆の悲劇についてどう思っていたのかは明らかにはされていない。

しかし、ここに「SWC」の主張と活動を知る上で、非常に興味深い取材記事がある。

『新潮45』(2000年12月号)に掲載された、『特別インタビュー 「ユダヤは怖い」は本当ですか? 「SWC」のアブラハム・クーパー副館長に聞く』という新潮社編集部の取材記事である。

●この取材記事の中で、「SWC」の副館長であるラビ、アブラハム・クーパーは、南京虐殺事件と原爆投下について驚くべき見解を披瀝している。

取材記事の一部分を下に掲載しておくが、これは、日本人にとっては看過することのできない内容であろう。

〈南京虐殺事件に関して〉

◆編集部 : 「SWC」は『ザ・レイプ・オブ・南京』を書いたアイリス・チャンをサポートしていると報じられています。けれど、彼女の本には多くの間違いがあることが指摘されています。

◆クーパー: アイリス・チャンだけではなく、本多勝一氏を招いてフォーラムを開きました。多くのアジア系アメリカ人の活動家がこのフォーラムに参加してくれました。

◆編集部 : アイリス・チャンと本多勝一という人選はあまりに偏っています。否定派は招かないのですか?

◆クーパー: センターとして色々オープンな形で受け入れるけれども、「犠牲者はわずかに3、4万人」というようなことを口にする人を講師として招くことは、絶対にしません。

〈原爆投下に関して〉

新潮社編集部の「第二次世界大戦で人類に対する明らかな犯罪が2つあったと思います。ひとつはホロコースト、もうひとつは原爆投下です。その責任追及を『SWC』がする予定はないのでしょうか?」の質問の中で、次の問答がある。

◆編集部 : 原爆による無差別爆撃の事実は明らかで、これは戦争犯罪ですから、アメリカの戦犯追及を考えるべきです。

◆クーパー: 率直にお話ししますが、個人的に言うと、私は原爆投下は戦争犯罪だと思っていません。

◆編集部 : それは納得できません。非戦闘員の殺害は明らかに戦争犯罪じゃないですか。

◆クーパー: ノー。戦争というのは非常に悲惨な出来事なわけですけれども、2つの原爆を落としたことで、戦争が終わったという事実はあるわけです。もしトルーマンが原爆を落とさなければ、さらに多くの死傷者が出たでしょう。


●上の取材記事からも分かるように、「SWC」に代表されるシオニスト・ユダヤ人勢力は、自分たちのホロコースト体験は世界に向けて盛んに宣伝するが、他民族が体験したジェノサイド(ホロコースト)に対しては無関心(冷淡)のようである。現在、パレスチナで進行中のホロコーストに対しても冷淡で、むしろユダヤ人によるパレスチナ人の虐殺を積極的に支持している有様だ。

「SWC」を「平和・人権団体」と呼ぶ人がいるが、「SWC」は非ユダヤ人の平和・人権に関しては無頓着だといえる。その偽善ぶりに、最近では、「SWCはホロコーストを商業化している!」として、一般的なユダヤ人からも批判が出ている。(この件に関しては別の機会に詳しく触れたい)。

●なお、「SWC」は90年代半ばから在米の「チャイナ・ロビー」と組んで、日本人をターゲットにし始めている。

上の取材記事の中でも触れられているが、「SWC」の副館長であるアブラハム・クーパーはアイリス・チャンの熱烈な支持者である。

●1998年4月末、ワシントンの斉藤邦彦・駐米日本大使が、アイリス・チャンの著書『ザ・レイプ・オブ・南京』の内容に対して、「非常に不正確な記述や一方的な見解が多く、事実誤認や曲解もある。ああいう本が出され、ある程度注目を集めていることは幸せではない」と強く批判したところ、「SWC」は斉藤大使あてに抗議文を送りつけてきた。

しかし、斉藤大使はその後の記者会見の中で、『ザ・レイプ・オブ・南京』の内容は「不正確で一方的なところがある」と改めて指摘。「日本政府が謝ろうとしない」などとするアイリス・チャンの主張は、事実に反すると強調した。そして、「日本政府としてアクションをとることは今、考えていない」と語り、直ちに抗議などの行動をとる考えはないことを明らかにした。

●これに対してアイリス・チャンは斉藤大使に「テレビ討論」をやろうと挑戦状をつきつけ、波紋が広がる中、翌月(1998年5月)、村山富市前首相(当時)が戦後の日本の首相経験者として初めて南京入りし、「南京大虐殺記念館」を訪問。

この時、「一時期、日本軍の侵略によって、中国やアジア諸国の皆さんに多くの損害や苦痛を与えた事実は厳粛に受け止めなければならないと思う」と発言した(1998年5月24日)。

※ この「南京大虐殺記念館」には、村山富市、海部俊樹、土井たか子、野中広務、管直人などが揮毫(きごう)したり、花を掲げたりしている写真が現在も一緒に展示されており、あたかも日本の政府がこの記念館の展示を認めたかのような印象を訪問者に与える形になっているという。

また、この「南京大虐殺記念館」では、日清、日露、第一次世界大戦など日本が関与したすべての戦争は、日本の「侵略戦争」とされているという。


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(左)アイリス・チャン(中国系アメリカ人)
(右)彼女の著書『ザ・レイプ・オブ・南京』

この本は、そもそも反日プロパガンダのために書かれたセンセーショナルな俗悪本であるだけでなく、90ヶ所に及ぶおびただしい誤りがあり、ニセ写真の間違いも数多く指摘されている。ところが彼女(故人)は自分の著書の修正を認めようとしなかった。そのため、日本語訳の刊行は無期延期となっているが、アメリカでは50万部を超えるベストセラーとなっている。


(コメント)
アシュケナジー系ユダヤ人というのは、中世の東欧に存在したハザール王国にルーツを持つ白人のユダヤ教徒のことで、旧約聖書に出てくるヘブライ(イスラエル)民族とは血縁的に全く関係のない人達のことである。実質的にアメリカを牛耳っているのはこのアシュケナジー系のユダヤ人であると言われており、アメリカでユダヤ人を批判するとネオナチ呼ばわりされて批判を封じ込まれてしまう。日本で朝鮮人をネットで批判するとネトウヨ呼ばわりされるが、日本とアメリカ、朝鮮人とユダヤ人、ネトウヨとネオナチ、というまるで合わせ鏡でも見ているようである。

日本で人権擁護機関を作ろうという動きも、要は朝鮮人をユダヤ人に見立てた日本版SWCを作ろうということであり、外国人参政権や移民政策の推進にも、アシュケナジー系ユダヤ人が背後に絡んでいるように思われる。村山談話や河野談話を撤回したくても、アメリカのユダヤ人が歴史問題で日本に圧力をかけているわけであり、なかなか一筋縄ではいかないのも納得出来る。アメリカの支配者である彼らに正面から逆らえば、故・中川昭一のように罠に嵌められて殺されてしまう。

中国が南京大虐殺を捏造し、いいように犠牲者数を操作しているのも、とどのつまりはユダヤ様のお墨付きがあるからであり、韓国が国を挙げて反日活動を行い、慰安婦問題を捏造しているのもユダヤ様のお墨付きがあるからである。ユダヤ人にしてみれば南京大虐殺を否定されれば、ユダヤ人のホロコーストも否定されかねないという危機感があるのだろうが、このまま彼らがアメリカの支配者として君臨する限り、日本人が公に正しい歴史観を持つことは不可能ということになる。

小泉純一郎が靖国参拝で中国、韓国を挑発出来ても、河野談話や村山談話を撤回出来なかったのは、結局、アメリカの支配者であるアシュケナジー系ユダヤ人達がそれを認めていないからであり、彼らの逆鱗に触れることが出来なかったからである。小泉純一郎も竹中平蔵などを利用してユダヤに日本の資産を貢いだりしていたが、そうでもしないと政権が維持出来ないばかりか、自分の命まで危ないからであり、苦渋の選択だったのだろうと思う。

正直、この記事を書くまではイスラエルやアシュケナジー系ユダヤ人にそれほど反感を持っていたわけではなかったが、今後は中東問題も、今までのようにイスラエルびいきで眺めることはないだろうと思う。中東ではユダヤ人のホロコースト自体を否定する人も多いと聞くが、あながちそれも暴論とは言えないのかもしれない。

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ウーマンリブ運動はユダヤ国際資本の差し金

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ウーマンリブ運動で利益を得た者は誰か

参考サイト
http://blog.goo.ne.jp/nanbanandeya/e/c4cba9fe1c49e5de614c14b7321232b8

その映画『アメリカ:自由からファシズムへ(http://www.freedomtofascism.com/)』を監督したアロン・ルーソという人物がいる。

その人物に、911テロ関連の番組で有名な司会者:アレックス・ジョーンズがインタビューした記録がある。
         ↓
http://groups.yahoo.co.jp/group/TUP-Bulletin/message/745

ロックフェラー陣営が、彼らにとって厄介な映画を作っているアロン・ルーソに利権をちらつかせながら接近し、自分たちの側に取り込もうとして失敗した。インタビューの内容は、アロン・ルーソがその過程で、その時の特使であるニック・ロックフェラーから“ロックフェラー”が何を考えているかの一端を聞き出し、それを語ったもののようだ。

アロン・ルーソがロックフェラーとの会話を語ったインタビュー
(日本語字幕版の動画)
http://vision.ameba.jp/watch.do?movie=600415

このインタビューは観ておく価値があると思うが、今回は脇道のこの会話部分のみ抜粋する。

AR: 彼の家で彼が語ったことのひとつは、笑いながら話し出したんだけど「ウーマン・リブは何だったと思う?」って。そのとき僕は型にはまった考え方で「女性は働いて男性と同等の給料を得る権利があると思うし、丁度女性たちが投票権を勝ち取ったのと同じさ」と言ったら笑い出して「お前はバカだな」と。「どうしてバカさ?」と聞いたら「あれが何だったのか教えてやろう。俺たちロックフェラーが資金を出したんだよ。俺たちがウーマン・リブを後押ししたんだ。俺たちロックフェラー財団が全部の新聞やTVで取り上げたんだ」と。

「どうしてか知りたいか? 主な理由はふたつ。ひとつは、ウーマン・リブ以前は人口の半分に課税できなかった。ふたつ目は、(母親が仕事に行くので)今や子供たちは早くから学校に通う。だから子供たちの考え方を好きなように出来る。彼らを家族から引き離して州が、(公立の)州の職員(教師)が彼らの家族になる。親が教える代わりに学校が家族になる。子供たちにとって教師が家族になるんだ。それらがウーマン・リブの主要な目的だった」。それまで僕の考え方では(ウーマン・リブは)とても高潔なことだった。でもその裏にある意図を知ったとき、どういう背景か、何でやったのかが見えたとき、僕が高潔だと思ったことのうしろに邪悪を見ましたよ。

AJ: グロリア・スタイナム(フェミニストの旗印的存在、ジャーナリスト。"Ms."誌を創刊し、最初の発行人兼編集者)ともう一人が、リブの雑誌"Ms."にCIAが資金を出していたと認めたことを知ってますか?

AR: いや、知りませんでした。それは聞いたことがない。CIAが"Ms."誌に資金を出したんですか?

AJ: 女性に課税することと家族を壊すことを目標として言明しつつ、CIAが"Ms."誌に資金を出したんです。

AR: ホントですか!? それは聞いたことがなかった。まぁ、でもニックに言われてたからCIAが関係してたのは知ってたけど。

AJ: グロリア・スタイナムはCIAが「あなたが女性を助ける手助けをしたい」と言ったと、それで資金を出してくれたと誇らしげに言っていましたよ。もちろんその運動を分裂させて征服したわけだけど。それに元々女性は色々ひどい目に遭ってきたけれども、彼らエリートは彼女たちを助けるどころか実はもっとひどい目に遭わせて、彼女たちから男を取り上げたんです。黒人社会を見てご覧なさい、50年前には私生児の割合は10%だったけど、今や90%以上です。福祉ときたら、(政府から)お金を貰おうと思ったら家の中に男がいちゃまずい。家族がこのようにすっかり崩壊させられ、総人口で見ても私生児の割合は50%以上です。

以上、http://groups.yahoo.co.jp/group/TUP-Bulletin/message/745より


(コメント)
ウーマンリブ運動とは、1960年代後半にアメリカで起こり、その後世界的に広がった女性解放運動のことをいうが、ウーマンリブ運動に触発されたアメリカ人女性が、旦那や子供のいる幸せな家庭を捨てて、後で死ぬほど後悔したという笑えない話も残っている。

ウーマンリブ運動で最終的に笑ったのは、税収の増えた政府と国民を操りたいユダヤ国際資本と、福祉予算のおこぼれにあずかれた利権団体だった。ウーマンリブ運動はフェミニズム運動に形を変えて生き残っており、日本でも男女共同参画という名目で巨額の政府予算が計上され、それにさまざまなNPO法人や団体がぶら下がって巨大な利権が生まれている。テレビの報道番組でも盛んに未婚のシングルマザーを取り上げて、褒め称えるプロパガンダ報道が目立つが、離婚してシングルマザーになるのは理解出来るし、社会的な援助も必要だと思うが、巨大な影響力があるテレビ番組で未婚のシングルマザーを褒め称えるのには違和感が残る。

いくら美談の形でお茶を濁しても、結局のところは未婚のシングルマザーを 何百万、何千万人が視聴するテレビ番組で肯定的に取り上げることによって、家庭崩壊や私生児の増加を促進させているわけで、そういう報道をぬけぬけと行うテレビ局には背筋が寒くなる思いである。未婚のシングルマザーを否定はしないが、少なくとも手本になるような存在ではない以上、美化して報道するのにはかなりの問題があるだろう。男は女性を妊娠させたら社会的な責任を取る義務がある、女性は身元の不確かな男と避妊無しでは寝ない、などの注意喚起もなく、ただ赤ちゃん生まれちゃいました、頑張って育ててます、では、悪影響しか残らないだろう。

結局、家庭崩壊、私生児増加というウーマンリブ運動の方向性に合致するのが、未婚のシングルマザー報道であり、日本のマスコミ報道がユダヤ国際資本の影響を色濃く受けている証拠でもある。国連や各種国際団体もユダヤ国際資本の手先なので、くだらない勧告や要請をご都合主義で出してくる。男女差別の激しいアラブ諸国には勧告しないが、女性専用列車がある日本には男女差別が大きいと勧告してくるような団体ばかりだ。IMFが日本の消費税増税を要請してきたが、これもユダヤ国際資本の要求を代弁したものだろう。

個人的には、男女平等より男女同権という考え方の方が好ましいと考えている。基本的には男女の権利は平等だが、肉体的な性差があるので、お互いの違いを認めつつ、それぞれの適性を尊重し、調和した社会を作ることが大事だと思っている。

女性に男性の真似をさせてバリバリ深夜まで働かせたりすることが、女性にとって必ずしも幸福だとは思えないし、女性の深夜労働を禁じていた時代は、一見、差別的に見えるかもしれないが、実際には法律で女性の健康を考慮して保護していた側面もあったわけで、男女平等のもとに社会的な規制を取り外されて、男のように働かされても、女性は子供を生む神聖な生理機能を持っているのでハンデを負っているのも同様であり、最近では専業主婦が女性の勝ち組とささやかれるご時世になっている。

マスコミが捏造した韓国ブームに騙されて韓国で犯罪に巻き込まれたりするのと同様に、マスコミの未婚のシングルマザー報道に騙されて未婚のシングルマザーになっても、良いことなどほとんどないだろう。マスコミ報道を信じ込むB層と呼ばれる人間を中心に洗脳しているのだろうが、勇ましいように思えても一時的なものであり、結局苦労を背負うのは女性の方なのである。責任を取らない父親の無責任さを追求し、認知させて養育費のひとつも出させるのがジャーナリズムの正義だと思うが、そんなことは思いもよらない人間がテレビ番組を作っているのだから、マスコミを放置しておいても、未来永劫、社会が良くなるはずがないのである。

※今回は借り物のパソコンで記事をアップしましたが、長年使っていた自前のパソコンが故障してしまい、今後、しばらく記事の更新が減少するか、滞る可能性がありますのでお知らせします。応援していただいてる方たちには、この場を借りてお詫び申し上げます。

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メキシコ湾の原油流出事故で、世界的な食料危機が到来?!

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参考サイト
http://oka-jp.seesaa.net/


メキシコ湾の原油流出はこの夏にも米国の大西洋側を襲う Environment News 2010.06.03

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アメリカ大気研究センター( NCAR )から発表されたコンピュータ・モデリング解析によれば、メキシコ湾から流出している大量の原油は、この夏という早い時期に、大西洋側の海岸の数千マイル(1マイルは約1.6キロメートル)に沿った海へと広がっていきそうだ。

コンピュータ・シミュレーションは、流出の先端部分の海上の原油がメキシコ湾の早い海流のループ・カレントによって運ばれた場合は、数週間のうちにフロリダの大西洋側に到着するであろうことを示している。

原油が海面で厚いフィルム状となり漂うのか、あるいは海洋の上部で海水と混合して水面下を進むのかはわかっていない。

これから大西洋で何が起きるのかについての研究が進められている。

研究チームのメンバーであるドイツ・キール大学の科学者マーティン・ビズベックは、「流出した原油がヨーロッパの海岸線に到着した場合はどうなるかを尋ねられることがあるが、原油が生物学的な崩壊を伴って海中で大量に混合した場合は、汚染は有害な濃度ではなくなると仮定している。」と語る。

バクテリアの分解などの影響から、今後数週間から数ヶ月の正確な原油の流れを予測することは不可能だが、シミュレーションは可能性のあるシナリオを描いている。

4月20日から始まったメキシコ湾の原油流出は、6月3日で45日目となり、米国沿岸警備隊提督のサド・アレン氏によれば、すでに約54万~125万バレルの原油がメキシコ湾に流出している。

流出した原油の多くは、海流が比較的停滞した海域にあり、これまではルイジアナとアラバマの海岸線の近くで閉じ込められていたが、少量はメキシコ湾の海流ループ・カレントに乗って、ルイジアナやアラバマ、ミシシッピの海岸に到着した。

今回のシミュレーションは、流出した原油がループ・カレントの海流に混ざり、そのままゆっくりと流出面積を広げていく可能性のあることを示す。それは、最高で1日に100マイル(160キロメートル)、あるいは、1ヶ月につき3000マイル(4800キロメートル)の距離を移動していく。



中東のPress TV で放送されたロシア天然資源環境省の発表の内容

原油流出は「完全な破壊」をもたらす

ロシア天然資源環境省が「BP社の原油流出は、北米大陸の東半分のすべてを "完全な破壊" に導くだろう」と発表した不吉なこのレポートは、メキシコ湾で起きているBPの原油流出とガス漏れから生じる差し迫った災害を警告している。欧州の連合タイムズは、「これは人類の歴史の中で、最悪の環境の大災害と呼べる」と報じた。

ロシアの科学者たちは、BP社がメキシコ湾での原油の流出の程度を隠すために、何百万ガロンもの化学分散薬品の「 コレキシト9500 (Corexit 9500) 」を注入していると確信している。

専門家によると、 コレキシト9500は、石油より4倍有毒な溶剤だという。

この 2.61ppm のレベルの毒性を持つ溶剤が、メキシコ湾の暖水と混ざることによって、その分子が「相転移」すると科学者たちは考えている。

この転移は、液体をガス状に変える作用があり、ガス化した後には雲に吸収される場合がある。そこから、地上に「毒性を持つ雨」が放たれ、あらゆる生き物たちの生態系を滅ぼす「想像もつかないような環境の破滅的災害」を引き起こすかもしれない、とレポートにはある。


不可解な収穫物のダメージが数百エーカーを脅威にさらしている

Channel 3 News 2010.06.01 動画
http://www.wreg.com/videobeta/27c94098-39bd-4244-87e9-214c7444d43b/News/Millington-Damaged-Crops


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アメリカ中央南部の農場で収穫物が枯れていくという不可解な現象が進行している。木や雑草も共に枯れているが、原因がまったくわかっていない。農民たちは困り果てていて、この不可解な事件により、収穫物を失ってしまうのではないかと心配する人もいる。これはミシシッピ川沿いに近いテネシー州シェルビー郡とティプトン郡の境界の周辺の土地で起きている。

様々な植物の葉の上に斑点ができるのだが、植物の種類によって少しずつ違っている。トウモロコシでは、斑点は軸に向かって白くなるように見える。他の植物では、葉に白い小さな斑点をつけ、植物の根を破壊してしまう。

「すべてのハーブ、すべての花、すべてのプラム、そして、すべての雑草に見つかっています。すべての植物にこの症状があることは明らかです」と、有機農法を行うトニー・ホルトさんは語った。

彼女たち農民たちは、この厄介な流行にすべての作物が失われてしまうのではないかと心配している。ホルトさんの農場から10マイル(16キロ)以内にある数百エーカーの広さのあるワイルダー農場のトウモロコシ畑も被害を受けていて、この範囲にあるすべての作物にを被害に与えているようにも見える。

被害を受けた植物に共通するようなことは何もない。

ホルトさんは無農薬の作物を育てているので、果物にも野菜にも農薬は一切使っていない。なので、最初に考えられたのは、この被害が新しい寄生虫や昆虫によるものではないかということだった。しかし、ワイルダー農場では農薬を使っているのに、同じ被害が出ているのだ。

この被害に気づいたのは週末だ。それから、ホルトさんは帰宅後に、ひな鳥が巣で死んでいるのを見つけた。「2つの別々の鳥ハウスから身を乗り出して小鳥が死んでいたのです。それが農作物の被害と関係があるかどうかわからないですが、警戒しています。私たちは馬を持っています。馬は草の上で生活しています。私たちは鶏も取り扱っています。そして、その卵を売っているのです。」と、ホルトさんは語った。

我々が話をした農民たちは、「空中の何か」がこの被害と関係あることを確信していた。農民たちは、米農務省と専門家たちに調査を依頼している。


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予想される今後の展開

●大量の流出原油により海中の植物プランクトン激減→動物プランクトン激減→魚介類が激減→メキシコ湾が死の海へ→地元の漁業産業が壊滅
    ↓
●米国沿海部に刺激臭を放つオイルが大量に漂着。観光産業壊滅。沿海部の家の価格が暴落。沿海部から逃げる人多数。失業者多数。
   ↓
●ハリケーンシーズン到来
   ↓
●ハリケーンがオイルと有毒物質を巻き揚げて運び、内陸部にオイル及び有毒物質を含んだ雨が降る。
   ↓
●農作物に大打撃→アメリカの穀物が記録的な不作→穀物相場高騰→世界的な食料不足
   ↓
●毒の雨でアメリカ国内での健康被害が続出。失業者が増大。財政危機。

激動の時代の前触れか

「火で燃えている大きな山のようなものが、海に投げ入れられた。
 海の三分の一が血に変わり、また、被造物で海に住む
 生き物の三分の一は死に」

(ヨハネの黙示録 / 8章 7節)

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(コメント)
2010年4月20日にアメリカのルイジアナ州、メキシコ湾沖合80kmで操業していたイギリスのBP社の石油掘削施設(石油プラットフォーム)「ディープウォーター・ホライズン」が爆発し、海底1,522mへ伸びる深さ5500mの掘削パイプが折れて海底油田から大量の原油がメキシコ湾全体へと流出した事故は、未だに終息の目処が立っていないが、これ以上、原油の大量流出が続くと、アメリカの屋台骨を揺るがしかねない事態に発展する可能性がある。

原油自体も動植物には有害だが、BP社が散布している薬品が原油以上に有毒らしく、ロシアの環境省が警告を発している。アメリカはこれからハリケーンのシーズンに入り、原油やその他の有毒物質が巻き上げられて雨になり、アメリカの内陸部に降り注ぐ恐れがあるため、場合によってはアメリカの穀倉地帯が大打撃を受けるかもしれない。そうなると世界的な穀物高騰、穀物不足が起こり、日本も無関係ではいられなくなる。

爆発したプラットフォームに、日本の三井物産の子会社である三井石油開発が一割ほど出資していたそうだが、非運営者ということもあり、まるまる一割の賠償ということではなく、何分かの賠償で済む見込みのようである。三井物産によれば、保険もかけてあるそうなので、この事故が原因で日本の会社が潰れたりすることはないと思う。プラットフォームの製造に韓国の現代重工業が関与していることで、2chなどでは現代重工業に対しての巨額賠償を期待する声が多いが、現代重工業は今回の事故に直接関係がないため、賠償があったとしても、かなり限定的なものになる可能性が高い。さすがに『あの国のあの法則』の発動を理由に、巨額の賠償を請求することは出来ないようだ。

以前から、超大国のアメリカが決定的に衰退するとすれば、大規模な災害が引き金になるのではないかと考えていたが、この史上最悪の原油流出事故は、アメリカという国家を破綻させ、衰退させるアリの一穴になるかもしれない。原油流出事故の影響は、日本人が考えている以上に深刻で、フロリダ州の川では魚が大量死したりもしている。クロマグロの産卵場も潰れてしまったようだが、高級魚のクロマグロ以上に、トウモロコシや大豆、小麦が不作になれば、家計を直撃する事態となるに違いない。家計に余裕のある方は、食料品の備蓄を少しずつ行った方が良いかもしれない。

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