日本が好きなだけなんだよ

Date : 2012年09月19日

スポンサーサイト

上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。

中国に襲い掛かるオリンピックの法則

                             人気ブログランキング

独裁国家が五輪を開催すると10年以内に崩壊する?!

1936年 ベルリン→ 1945年 ナチス敗北、東西分割

1980年 モスクワ→ 1989年 ソビエト連邦崩壊

1984年 サラエボ→ 1992年 ユーゴスラビア連邦解体

2008年 北京→   201×年 中華人民共和国崩壊?


img622708eazik8zj.jpg
2008年に盛大に行われた北京オリンピック

独裁国家がオリンピックを開催すると十年以内に体制が崩壊する。北京オリンピック当時は笑い話で済まされていたこの話も、反日デモで自爆を繰り返す中国の様子を見ていると、なんとなく現実味を帯びてきたように思える。


反日デモで暴徒化した中国人が日本以外の外国企業にも襲いかかる

暴徒と化した中国人ら、マクドナルドやカルフールも襲撃 2012年9月18日 大紀元

APX201208190003.jpg
中国全土に広がる反日デモ

尖閣諸島の国有化を受け、中国国内で過激化する一方の反日デモはついに日本と関係ない国、企業に飛び火した。広州市にあるイタリア領事館の公用車、香港企業が相次ぎデモ参加者に襲撃された。国内各メディアは香港紙・信報の記事を引用して報じた。暴徒化する参加者の行動について、市民から批判の声が高まり、一部では政府批判の書き込みがインターネットで相次いだ。

報道によると、イタリアの広州領事館の車は16日に襲撃されたほか、香港に本拠地を置くドラックストアのワトソンズ、ファーストフード店のマクドナルド、仏スーパーのカルフールがデモ参加者に店舗一部を破壊されるなど、日本資本ではない企業にも被害が出ているという。

犯罪とも言えるこれらの行動に、市民や有識者から批判の声が噴出している。

「愛国の看板を掲げる強盗だ。厳罰しなければ、国の安定はない」
「心から彼らを蔑視する」
「日本製をボイコットすると同時、これらのバカ者もボイコットする」
「火事場泥棒だ。中国はますます諸外国に見下されることになる」

一方、政府の対応に矛先を向けた市民もいる。

「一生の蓄えで購入した住宅が強制的に取り壊されても反抗しないのに、行く機会もない島を命で守るなんて、信じられない」
「義和団の再来だ」

南方週末の北京センターの鄧科主任は自身のミニブログで「暴徒が襲撃したのは日系企業ではなく、政府庁舎だったら、どうなるのか。横断幕に書いたのは日本批判の言葉ではなく、政府批判の言葉だったら、どうなるのか」と書き込んだ。

これに対して、新華社通信の陳明玉記者は「横断幕に政府批判の言葉が書かれたら、たくさんの人が労働教養所に入れられてしまうだろう」とリツイートした。

また、「政府を襲撃する者に鉄棒、日系企業を襲撃する者にハエ叩き」「当局から見れば、日系企業を襲撃したのは愛国者、政府に抗議したのは暴徒。そのため対応が分かれている」などの声も寄せられている。

反日デモが政府批判に「変質」することを懸念している当局はついに、これまでの容認方針から締め付けへと転じた。北京晨報18日付の記事によると、広州市、西安、青島、長沙各地で襲撃・略奪に関わったとして参加者から逮捕者が続出したという。


反日デモを利用した中国共産党の権力闘争?!

e68ab5e588b6e697a5e8b4a74.jpg
反日デモの扇動者がキャノンのカメラを首からかけている不思議

02d9e14a.jpg
さらによく見ると、中国の公安(警察)用のイヤホンを着用し、Tシャツの下に防弾チョッキを着ているのが分かる

img13479137091.jpg
反日デモの扇動者の人相が中国の公安関係者にクリソツとの噂も・・・

中国当局、早期収拾狙う? 党内権力闘争で「デモ利用」の恐れ 2012年9月17日 大紀元

中国の次期最高指導者とされる習近平副主席が2週間ぶりに姿を見せた。同時に、反日デモが全土で燃え広がった。米紙ニューヨーク・タイムズは15日、習氏の復帰は党内闘争の1つの戦いが終えたことを意味するが、反日デモの広がりはまだ闘争の収束には程遠いことを物語る、と指摘した。

同紙は北京の政治評論家の見方として、党指導部の中に、習氏を「消したい」勢力があるため「人事と政治をめぐって深刻な対立が生じている」と伝えた。また、日本との緊張もこれにより発生しているという。

それを裏付けるのは、反日デモにちらつく「仕掛人」の存在だ。西安市のデモで日本車を破壊するグループの中心メンバーは警官であることがネットユーザーに特定されており、さらに山東省威海市でも公安局長がデモのリーダー役を担っていたとの情報がネット上に流出している。また、私服軍人集団の参加もユーザーによって暴かれている。

フランス国営放送(RFI)は上海と広州のデモ参加者の目撃証言として、両都市とも若者グループの組織的参加とみられる行為があったと伝えている。通常、地元市民なら地下鉄乗車券を購入する際、専用のプリペイドカードを使用するはずだが、若者グループは現金払いだった。つまり、グループは他の都市のものであったことが推測される。

さらに、毛沢東像や毛沢東を擁護するスローガンを掲げてデモに参加するグループも各地で見かけられた。また、毛時代の旧式軍服を身に付けた参加者が整列し、組織的に各地の反日デモに参加していた。

「釣魚島(尖閣諸島の中国名)は中国の物、薄煕来は人民の者」とのスローガンを車体に貼り付けたデモ参加者もいた。同様なスローガンは他の都市でも確認されており、薄氏の支持者らがコンタクトを取って用意周到に参加したと見られる。

「突如現れたこれほど大規模な抗議活動の裏には、(高層の)権力闘争の影が見え隠れする」。RFIは時事評論家の指摘を伝えた。この指摘をさらに踏み込んだのは、在米中国語メディア・博訊ネットの分析だ。16日付の同サイトの評論によれば、今回の反日デモが暴力行為に発展したのは、中央政法(司法・公安)委員会や中央宣伝部を中心とする薄煕来支持勢力が裏で仕掛けたことが原因。彼らはこれによって中国の内政・外交に混乱をもたらし、秋に予定されている党大会の開催を妨害することを目論んでいるという。

秋の党大会では党の最高指導部となる中央政治局常務委員は現行の9人から7人に減る可能性が高い。現在政法委のトップを務める周永康氏の後任を常務委員会メンバーに加えない形で、政法委の権限縮小が図られるとされている。周氏は薄氏を擁護しているほか、警察や治安当局、さらに軍にも多大な権限を持っている。

勢力削減を恐れている薄・周、さらにその裏にある江沢民一派は、尖閣問題を利用して党大会の開催を延期させ、稼いだ時間で派閥の巻き返しを狙おうとしている。大紀元(中国語版)が入手したこの情報も、今回の反日デモの組織がらみの暴動行為に裏付けられている。

政法委がデモの暴動行為をリードし、黙認すると同時に、江陣営のもう一員となる中央宣伝部も動いている。同部が管轄する政府系メディアはデモの暴動化について一切、報じていない。また、ミニブログ最大手の新浪微博も投稿される写真がすぐに削除されるなど、厳重な監視体制を敷いている。ただ、投稿写真の多さから削除作業が追い付いていない。


関連記事
亡命者が明かした文化大革命の実相
文化大革命の真実
  

(コメント)
中国での反日デモが激化しているようだが、貧困者による略奪や政府への不満のガス抜きという側面の他に、権力闘争に利用されている側面もあるようである。中国共産党は決して一枚岩ではなく、北京閥、上海閥、太子党など複数の派閥がパワーゲームを行っているが、反日デモの引き金を引いたのは、間違いなく野田政権の迅速な尖閣諸島国有化である。本来、優柔不断で無能非才、アメリカのいいなり以外、特に特徴もない野田首相が、日中関係にヒビを入れる尖閣国有化だけは例外的に有能だった。

あの手この手を使って地権者を篭絡し、石原都知事の面子を潰す形で尖閣諸島の国有化をあっさり決めてしまっている。東京都が購入しただけならここまで中国の反日デモは悪化せず、日系企業も襲われなかったのではないかと推察する。怒りの矛先は石原都知事だけに向かい、日本政府は「都が勝手にやったことだから」でお茶を濁す事も出来たはずである。

それをやらなかったのは、野田首相がアメリカから尖閣諸島を国有化するように仕向けられていたからであり、尖閣問題で中国を挑発し、暴発させることが最初から計画されていたのではないかと思えるからである。反日デモで外資が引き上げ、中国経済が大打撃を受ければ、最も利益を受けるのは円高で苦しむ日本ではなく、ドル安のアメリカである。中国の生産力が低下し、輸出が低下すればアメリカの製造業は息を吹き返す。仮に極東地域で戦争が起こっても、主に血を流すのはアジア人であり、高価なアメリカ製の兵器も飛ぶように売れることだろう。

どちらに転んでも損がない、日本の陰に隠れているので批判されることもない。アメリカとしては最も上手いやり方と言えるのではないだろうか。中東地域で起こる反米デモ、極東で起こる反日デモ、日米が足並み揃えてデモで糾弾されるとは、随分と仲の良いことである。自分には何か次の戦争が巧みにクリエイトされているように見える。どの道、中国が反日デモを鎮圧出来なければ、国内を一致団結させる手段として戦争という手段に出る可能性は否定出来ない。

独裁国家でオリンピックを開くと10年以内に体制が崩壊する。普通に考えると単なる荒唐無稽なジンクスだが、これで実際に中国の体制が2018年までに崩壊すると、2ch上では『あの国のあの法則』と同様に世界の絶対法則に格上げされるかもしれない。日本としては、中国の暴走が止まらないのであれば、この機に乗じて最終的には核武装と憲法改正、国内の反日勢力の殲滅を実現したいところである。核保有国に対抗するのには核を持つ以上に有効な防御手段はない。もう一度核を打ち込まれて「過ちは繰り返しません」といううわ言を繰り返していたならば、日本という国はあっという間に滅んでしまうことだろう。


                             人気ブログランキング
スポンサーサイト

アマゾンが送料無料

東京裁判の真実を映画化

最新記事

カテゴリ

最新コメント

最新トラックバック

リンク

プロフィール

Author:まさやん

カレンダー

08 | 2012/09 | 10
- - - - - - 1
2 3 4 5 6 7 8
9 10 11 12 13 14 15
16 17 18 19 20 21 22
23 24 25 26 27 28 29
30 - - - - - -

メールフォーム

名前:
メール:
件名:
本文:

検索フォーム

ブロとも申請フォーム

QRコード

QRコード

Access Counter

RSSリンクの表示

おすすめの書籍1

おすすめの書籍2

アマゾンでお買い物

Top

上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。