ＴＰＰ交渉参加と日米和親条約
日米和親条約締結後に頻発した大地震
日米和親条約
日米和親条約（にちべいわしんじょうやく）は、1854年3月31日（嘉永7年3月3日）に江戸幕府とアメリカ合衆国が締結した条約である。日本側全権は林復斎（大学頭）、アメリカ側全権は東インド艦隊司令長官のマシュー・ペリー。この条約によって日本は下田と箱館（現在の函館）を開港し、鎖国体制は終焉を迎えた。
日米和親条約では次のような内容が定められた。
○アメリカに物資を補給(薪水給与)するために下田、函館を開港(条約港の設定)すること。（第二條）
○漂流民の救助、引き渡し。（第三條）
○アメリカ人居留地を下田に設定する。（第五條）
○片務的最恵国待遇（第九條）
アメリカ合衆国のペリー提督の圧力に屈した江戸幕府。和親と名を打ってはいるが、片務的最恵国待遇など、実際には屈辱的な不平等条約であった。この四年後の1858年7月29日に、関税自主権のない不平等条約として有名な、日米修好通商条約が締結された。
日米和親条約締結後の地震発生年表
1854年7月9日
伊賀上野地震（伊賀・伊勢・大和地震） - M 7.6、死者約1,800人。
1854年12月23日
安政東海地震（東海・東南海地震） - M 8.4、死者2,000〜3,000人。房総半島から四国に津波、特に伊豆から熊野にかけて大きな被害。ロシア船ディアナ号沈没。
1854年12月24日
安政南海地震 - M 8.4、死者1,000〜3,000人。紀伊・土佐などで津波により大きな被害（串本で最大波高11m）。大坂湾に注ぐいくつかの川が逆流。道後温泉の湧出が数ヶ月間止まる。安政東海・南海地震は32時間の時間差で発生した。両地震による死者の合計は約3万人との説もある。余震とみられる地震は9年間で3,000回近く。
1854年12月26日
豊予海峡地震 - M 7.4。東海・南海と併せ、4日間で3つの巨大地震が発生。
1855年3月18日
飛騨地震 - M 6.7、死者少なくとも203人。金沢などでも被害。
1855年9月13日
陸前で地震 - M 7.2。
1855年11月7日
遠州灘で地震 - M 7.0〜7.5、安政東海地震の余震。
1855年11月11日
安政江戸地震 - M 7.0〜7.1、死者4,700〜1万1,000人。
安政東海地震で下田を襲った津波
日本を破滅させるＴＰＰへの交渉参加表明で一体何が起こるのか・・・・？
アメリカを牛耳るユダヤ国際資本の使者として、日本の首相に圧力をかけに来日していた、アシュケナジー系ユダヤ人の妖怪政治家キッシンジャーと、ユダヤ国際資本の圧力に負けて日本をアメリカに献上する決意を固めた野田佳彦首相。
野田首相、米元国務長官と会談 TPP交渉参加に向けた決断伝える 2011年11月11日 ＦＮＮニュース
野田首相は11日夜、アメリカのキッシンジャー元国務長官と会談し、TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)の交渉参加に向けた決断を行ったことを伝えた。キッシンジャー元米国務長官は「オバマ大統領も、首相とお会いすることを心待ちにしています」と述べた。会談では、12日から始まるAPEC(アジア太平洋経済協力会議)の首脳会議などについて、意見交換が行われた。野田首相は、東日本大震災の際のアメリカの支援に感謝の意を伝えたうえで、「震災の際に足りなかったのは、政治の決断だった。わたしはきょう、新しい決断をした」と述べ、TPP交渉参加に向けた決断を行ったことを伝えた。これに対し、キッシンジャー元米国務長官は「困難な中、素晴らしい決断をした」と歓迎する意向を示した。
今後、1854年、1855年と同程度の大地震の連続が起これば、その被害は東日本大震災をはるかに上回ることは間違いない
関連記事
2011年に大災害が発生する可能性
ＴＰＰの正体は幕末の不平等条約の復活
民主党政権下の日本で再び大災害が発生するだろう
（コメント）
野田首相がＴＰＰの交渉参加への意思表明を行ったが、ＴＰＰ推進派の売国奴共が繰り返す、口当たりの良い抽象的な言い回しで国民を欺き、騙すことに終始していた。アメリカが日本を実質的な植民地にするための、戦後政策の総仕上げがＴＰＰであり、幕末の不平等条約や、郵政民営化など比較にならないダメージを日本にもたらすことは想像に難くない。
野田首相のＴＰＰの交渉参加表明の前に、ロックフェラーやらキッシンジャーが日本の首相に圧力を掛けるために来日してユダヤ国際資本の力を誇示していたが、こんなことをすればネットで拡散されて、無意味に目立つだけだろう。マスコミの報道だけで日本国民が従順に管理されていた時代とは状況が違うのである。アメリカ政界の妖怪として名を轟かせたキッシンジャーの威光も、ネットでは通用しない。
この期に及んでも自民党も民主党も一緒とのたまう馬鹿ブログも散見されるが、自民党ならば首相一任という強硬手段を選ばす、時間稼ぎや首相交代でなんとか致命傷を受けるのをかわそうとしただろう。少なくとも国民世論を無視せずに、解散という手段に打って出る可能性はあったはずだ。実際、過去の自民党政権はそのようにアメリカの圧力をかわしたり、解散で世論に政策を問うことを行ってきた。
民主党という政党はそういったことすら行わない。売国独裁政権、それが民主党の本質であり、衆議院選挙前から警鐘を鳴らしてきた理由でもある。野田佳彦という豚野郎に日本の命運を委ねたおかげで、もはや日本の命運も風前の灯になりつつある。先人達が守り抜いてきた世界最古の国家である日本が、マスコミに騙された愚民達のおかげで滅びるのかと思うと、さすがに無念の涙も滲もうというものだが、先の衆議院選挙で民主党に投票したり、民主党を支持した人間はどうやってこの損失を償うつもりなのか、言い訳ばかりでなくて、じっくり反省の弁を聞かせて欲しい気分である。
まあ今更、民主党を支持した人間を叩いても時既に遅しであり、あまり意味もないのでこの辺でやめておくが、上記の記事の通り、幕末の不平等条約の第一弾である、日米和親条約を締結した年とその翌年に奇しくも大地震が頻発し、かの連動型地震として有名な安政の東海、東南海地震も発生している。何が言いたいのかというと、非自民党出身の極左首相の法則をはじめとして、様々な情報を総括した結果、要は今現在、大地震の発生がテンパっている状態であろうということである。
江戸時代に大地震が連続しても、世界経済に影響など及ぼしようがなかったが、現在のグローバル化した世界経済の中で、日本経済を揺るがすような大地震が連発すれば一体どうなるのか？日本のＴＰＰ参加前にアメリカがデフォルト、欧州でもデフォルト連鎖で、世界大不況が発生し、円もドルもユーロも紙切れになる可能性すらある。日本が滅ぶならアメリカも死なばもろともという気分だが、自分としてはある程度、腹を決めた状態にある。自分が日本の大苦難、大困難に無条件に生き残れるとは思っていないが、この状況では、死んだら死んだで仕方がないという気持ちである。
将来、日本を襲う大難を小難にというコンセプトで続けてきたブログだが、この分では近々起こりそうな大難を避けることは難しいだろう。とても残念な気持ちだが、大難で日本が滅亡せずに済むなら、まだ救いはあるのかもしれない。とりあえず繰り返しにはなるが、当ブログの読者の皆様方には、防災の準備を入念に行われることをお勧めする次第である。
スポンサーサイト
- Genre :
- 政治・経済
- 政治・経済・時事問題
