日本の地上波テレビ局の反日左翼利権
日本の地上波テレビ局というのは、放送法で一応、政治的に公正な放送を義務付けられているが、実際にはこれらのテレビ局の放送をチェックする中立的な機関（身内の機関であるＢＰＯはあるが）もなく、放送内容が政治的に偏向していても、テレビ局を処罰する罰則規定もないため、自由気ままにやりたい放題、印象操作や報道統制、情報操作を行い続けている。
先日、渋谷で行われた千人を超える反中国デモも、ＣＮＮなどの外国の放送局が大々的に取り上げたものの、日本のテレビ局は全局足並みを揃えて黙殺し、そのくせＮＨＫなどは、天皇陛下御在位２０周年の記念式典の日に、数十人の反日左翼の行った反天皇デモをニュースで流したりしている。
ＡとＢという政党があり、Ａについてはマイナス面を大々的に報道してプラス面をほとんど報道せず、Ｂについてはプラス面を大々的に報道して、マイナス面をほとんど報道しないという情報操作をテレビ局が足並みを揃えて行うと、昨年の政権交代のような出来事が起こる。
このことは政治家についても一緒で、朦朧会見というマイナス面のみを三日三晩大々的に報道されて選挙で落選し、失意のうちに何者かに暗殺された中川昭一氏のことは記憶に新しい。中川氏の多大な日本に対する貢献はほとんど無視され、まともに報道されることはなかった。言葉尻をしつこく捉えられ「ブレた」と大騒ぎをされた麻生太郎氏も、鳩山由紀夫の朝令暮改ぶりに比べれば、正常な人間としての許容範囲内だった。
麻生太郎氏のホテルのバー通いに大騒ぎしても、鳩山由紀夫や菅直人が高級料理店に通っても騒がない。麻生太郎氏が漢字を読み間違えると大騒ぎだったが、菅直人が国連総会の演説で漢字を間違えても騒がない。一事が万事、こんな感じであり、自民党政権時代に自民党政権が袋叩きにあったようなネタ、例えば事務所費の問題などは、民主党政権では全く問題にならないようなありさまである。
テレビ局のサジ加減一つで、政治家の政治生命が左右され、政党の議席が左右される。これが果たして本当に民主主義と呼べるのか、答えはノーである。反中デモの情報統制でも分かるように、ＮＨＫを含む全テレビ局は反日勢力によってコントロールされており、全放送局で韓国や北朝鮮についての刷り込み報道をしつこく行っているが、このことは日本国内にいる朝鮮人達が、こういったマスコミの情報コントロールに強く関与していることを示唆している。
テレビのワイドショーなどで重用されるコメンテーターは、朝鮮人や反日左翼がほとんどで、鳥○、井○、森○など、反日コメンテーターが目白押しだ。ＮＨＫの美術番組に某朝鮮系知識人が出演しているが、特に美術的な素養がなくても朝鮮人というだけでテレビに出演させてもらえ、知名度が上がって本も売れ、ギャラも貰えるという特権的な待遇を享受している。
態度がデカイだけで大して面白くもない女性タレントが、なぜ延々とレギュラー番組を持てるのか、あなたは疑問に思ったことはないだろうか。あるお笑い芸人コンビは最近ＮＨＫにまで出演するようになったが、訳の分からぬ自民党批判のキチガイぶりが評価され、ついにはＮＨＫから仕事が来るまでになったのだろう。例を挙げるとキリがないが、ＣＭにも朝鮮人タレントや創価タレントばかりが目に付き、日本のマスコミをコントロールする闇の権力者達の哄笑が聞こえてくるような気さえする。
副島なんとか、上杉なんとかという政治評論家らしき人物がいるが、彼らの語る政治の真実には大した真実など含まれていない。なぜならマスコミのご意向に逆らうような真実を書けば仕事を干されてしまい、命すら危ないからだ。勝谷某という人物がいるが、民主党の太鼓持ちをやったおかげで、マスコミに重宝され、最近、出演番組がとみに増えている。反日左翼マスコミの意向を汲んで振舞えば、甘い汁をたっぷり吸わせてもらえ、テレビに出演させてもらえる。逆に保守的なことや、マスコミに批判的なことを言えば、マスコミに煙たがられて仕事を干されてしまう。結果として朝鮮人や左翼知識人だけが肥え太り、マスコミや左翼に売られた日本は、滅びの道をひた走るというわけである。
現代の日本社会においては、民主主義というものは有名無実化しており、実際にはマスコミ主権主義と呼ぶのがふさわしい。インターネットの普及で真実に目覚めた、一部の日本国民がマスコミ主権主義に反旗を翻しているが、既存のテレビ局を一度滅ぼさない限り、現状のままでは日本の再生は難しいだろう。あるＳＦ小説で、政治を下水処理施設に例えた話があったが、現在の日本のテレビ局についても全く一緒であり、社会に必要だが、あまり近寄りたくない類のものであることは間違いない。
テレビ局の社員の間で覚せい剤などの薬物汚染が広がっているという噂もあり、テレビやマスコミに関わる闇は深い。日教組や自治労などの反日組織も、マスコミが放置して報道しないので存在が野放しになっているようなものであり、“報道しない自由”を駆使して、積極的に日本の腐敗に貢献している姿は、情報化社会が生んだモンスターのようにも見える。日本が今後、甦る機会があるなら、情報裁判所のような機関を設けて、最低でも全地上波テレビ局の番組を毎日録画し、日本国民のマスコミに対する数千人単位の抗議を 裁判員が裁くようなシステムを作ると面白いかもしれない。
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