日本人の子孫の雇用まで奪う外国人の大量採用
最近、日本の企業で日本人の学生の採用を減らす代わりに、外国人の留学生を大量に採用する方針を打ち出す企業がチラホラ見られるようになってきた。
こういう場合、日本の企業が外国人という時には、だいたい中国人か韓国人であり、せいぜい読み書きの日本語が日本人の小学生レベルの人間ばかりである。ネット上でも外国人大量採用に肯定的な記事（例：http://blog.goo.ne.jp/2005tora/e/3cfbf22f0de2550e1d49930d076343f7）が見受けられるが、その主張は、決まって今の日本の若い世代は駄目な人間が多く、外国人の優秀な人材を採用した方がマシというものである。
これから外国人の母国を相手に商売をするのであれば、その国の外国人を大量に採用するのも理解出来るが、日本で日本語を使って日本人相手に商売をするのに、日本人である以上のメリットは存在せず、日本の大学に３～４年留学したくらいの外国人が日本人の平均的な大学生より優秀だと決め付けて、企業が外国人の大量採用の方針を打ち出すのには違和感を禁じえない。日本語の読み書きひとつとっても小学生以下なのに、日本で日本人以上に使えると考える根拠を 外国人大量採用の企業の幹部の皆さんには、是非ご教示願いたいものである。
ゆとり教育の弊害で一時期よりも学力が劣り、モラルも低い学生が増えたことは認めるが、勉強する量が半分になったわけではない。右も左もわからぬ留学生を大量に採用し、日本語研修や通訳などに余計な費用をかけるのであれば、そこそこの日本人学生を採用して半年くらいの新入社員研修を施したほうが、はるかに企業の戦力になるのではないだろうかと思う。
一度外国人に大量の門戸を開放すれば、在日のようなマイノリティーの力が強い日本では、元の日本人中心の採用に戻すことは難しくなるだろう。一時の不作を理由に日本人を締め出すのは良いが、結局のところ、採用担当者や企業幹部自身の孫や曾孫、親族の子孫の将来の雇用をも奪うことになり、日本のためにと頑張って企業を大きくしてきた先達の志を裏切りばかりか、自分たちの身内や仲間の子供達、孫達を将来、塗炭の苦しみの中に投げ入れる結果になるに違いない。
官僚でも企業人でも、売国奴に共通する特徴は、「先人の思いを踏みにじり、未来の子孫に対する責任を放棄し、自己の利益のみを追求する」という感じのものが多い。まさしく、外国人大量採用を賛美する連中に共通する特徴と言わざるを得ない。
電通やマスコミのように、外国人を社内に侵入させて、会社そのものが乗っ取られた例もある。日本人が外国人に社長の席を譲る例はよく見るが、逆の例はあまり見受けられない。日本で育ち、日本人のおかげで大きくなったにもかかわらず、日本人の雇用を軽視するような企業は、まさに恩を仇で返す不心得ものと言っても過言ではないだろう。現在、日本社会の中枢に居座っている団塊世代のこういったモラルハザードが、結局、反日勢力の政府内部での跳梁を許し、ゆとり世代という犠牲者を生み出したにもかかわらず、ゆとり世代が気に入らないから、大した根拠もなく日本語も満足にしゃべれない外国人を大量に採用するという。
テレビをつければ、オカマの類や、外国人とのハーフのタレント、あとはジャニーズや、お笑い芸人ばかりだが、ＣＭでは、日本人の父親と息子を犬と黒人に例え、その上、年の差５０歳の恋愛を扱ったものや、日本人の若者の無能さを故意にクローズアップするような作品も増えてきた。反日マスコミにこんな電波を垂れ流させておいて、日本の社会が勝手に良くなると思っているのなら、かなり頭がおめでたいと言わざるを得ない。そのうちＮＨＫや民放がしたり顔で、外国人の大量採用を特集番組として放送し、それを見た愚かな企業が右に倣えをして、日本の若年層や、将来生まれてくる子供達がますます窮地に追い込まれていくことだろう。
暴力的、性的な情報の氾濫で、おかしな若者が増えたのは確かだが、日本の今の若者全体がそうだとは思わない。本当に日本の若者が無能なら、サッカー南アフリカＷ杯でベスト１６などという快挙は生まれなかったはずだ。１０代２０代の若者で、世界を相手に活躍しているスポーツ選手は枚挙をいとまない。ろくな企業努力もしないで、若者を蔑視し、外国人を日本人より重用するような企業に対して、皆さんはどうお考えだろうか？自分は、そういった企業に対しては、断固として不買運動をするべきだと考えている。
もし、中国や韓国で、中国人や韓国人が無能だから日本人を大量に雇用すると発表した場合、その企業は一体どういった扱いを受けるだろうか？また、イギリスの企業が、イギリス人が無能なのでフランス人やドイツ人を大量採用すると発表した場合はどうだろうか？多くの日本人は有害なテレビ放送や教育で正常な感覚が麻痺させられているので疑問に思わないようだが、本来は、法律で規制してでも日本企業には、日本人中心の雇用を確保させるべきなのである。
このブログで具体的に外国人大量採用の日本企業の名を挙げ、個別の不買運動を推奨することは出来ないが（ブログが削除されてしまう可能性があるので）、もしこの記事を読んだ方は、そういった日本人に協力的でない日本企業に対し、少し留意していただければ、一ミリでも日本が良い方向に向かうかもしれない。
休止中で不定期更新のブログで叫んでも大した影響力もないが、こういったことは誰かが声を上げねばならず、たとえ少しでもネット上に記録として残しておきたいと感じ、前回の記事に続いて連続に近い形で更新した次第である。今回の記事は外国人の大量採用の問題があまりに腹に据えかねたので書かずにはいられなかった。保守ブログは軒並み尖閣諸島問題についての更新が多く、こういった問題についての更新はほとんどない。しかし、日本人の将来の雇用まで奪うという看過出来ない問題なので、一人でも多くの人達に知っておいていただきたいと思う。
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