マスコミが良く使う国民洗脳のための手法
政治宣伝のための7つの法則
第二次大戦中、米国の宣伝分析研究所が情報操作の研究を行った結果編み出した、政治宣伝のための7つの法則というものがあるが、現在の日本でも、あらゆる局面でそれらの法則が、マスコミのプロパガンダの手法としてフルに活用されている。
1「ネーム・コーリング」
攻撃対象の人物・集団・組織などに対し、憎悪や恐怖の感情に訴えるマイナスのレッテルを貼る（ラベリング）。メディアやネットによって繰り返し流されるステレオタイプの情報により、情報受信者は、徐々に対象に憎悪を深めていく。
（例：昨年の政権交代前の麻生首相に対する、阿呆総理、ブレるなどの数々のレッテル貼り）
2「華麗な言葉による普遍化」
飾りたてた言葉で自分たちの行為を正当化してしまう。文句のつけようのない・つけずらいフレーズ・正義を強調し、共感を煽り立てる。
（例：民主党の「国民の生活が第一」「共生社会」「改革を止めるな」、小沢一郎の「この国に民主主義を根付かせる」など）
3「転換」
さまざまな権威や威光を用いて、自分たちの意見や目的や方法を正当化する、正しく見せかける。
（例：アメリカの２大政党制を持ち出して、日本の政権交代を煽る）
4「証言利用」
尊敬される・権威ある人物を使って、自分たちの意見や目的や方法が正しいことを証言・後援させる。
（例：テレビ局の意向に沿ったコメンテーターを出演させての韓国、民主党礼賛発言など）
5「平凡化」
自分たちの庶民性や、情報受信者と同じ立場・境遇であることを強調し、安心や共感や親近感、一体感を引き出す。
（例：左翼知識人が主張する、皇室の歴史を無視しての、男女悪平等の観点からの女系天皇ゴリ押しなど）
6「カードスタッキング」
都合のいい事柄を強調し、都合が悪い事柄を矮小化したり隠蔽したりする。
（例：政権交代前の民主党の公約や、それを全面的にバックアップしたマスコミの民主党擁護報道）
7「バンドワゴン」
大きな楽隊が目を惹くように、その事柄が、世の中の趨勢であるかのように宣伝する。情報受信者は、それに従わないことにより取り残される情緒的不安を覚え、結局はその「楽隊」に同調していくことになる。
（例：マスコミによる各種世論調査、アンケートの捏造、誘導操作、日本でほとんど人気のない韓流スターの結婚や自殺を大々的に報道する、など）
（コメント）
ここしばらく日本のマスコミは、パク某という大して人気もなかった寒流スターの自殺、葬式関係の報道をしつこく流していたが、こういったマスコミの報道姿勢は、日本のマスコミが韓国系の勢力に支配されていることを強く示唆している。ある意味、自分で自分達の正体を暴露してくれているわけで、日本人に対するコンプレックスの裏返しでこういった行動を取るのだろうと思うが、こういう異常な報道を続けていれば、マスコミに疑問を持つ人間はさらに増えていくのではないだろうか。
現在のメディア社会では、マスコミの支配者が社会の支配者であり、海外でもこの構図は変わらない。少し前にイスラエルのユダヤ人を批判したアメリカの名物記者が引退を余儀無くされたが、欧米でのユダヤ人批判がタブーなのは、ユダヤ系が欧米のマスコミの支配者だからである。
日本の場合、白人のユダヤ人では目立つので、日本人と外見上見分けがつかない朝鮮人が代理人のような役割をしているのだろう。人種差別、言論の自由という便利なフレーズを悪用して身を守り、大衆を操作して民主国家を操る、それが現代のマスコミの主な役割となっている。民主主義ほど他国を操るのに適した政体は他に存在しない。民主化や民主主義を執拗に正当化する勢力は、ユダヤ勢力の走狗と考えて、まず間違いないと思う。
リチャード・コシズミだとかベンジャミン・フルフォードだとか、このご時勢、香ばしい電波を発する陰謀論者には事欠かないが、こういった本質部分を避けて通るのは、彼らがキチガイかスパイかのどちらかだからだろう。痴漢行為を繰り返して捕まった元大学教授も同様だが、まあ例を挙げればきりがない程である。
日本の運命を左右する参議院選挙が迫ってきたが、マスコミの民主党擁護はまだ続いている状態と言って良い。なぜなら、日本人拉致犯人のシンガンスの釈放嘆願書に菅直人が署名した事実を国民が知れば、菅内閣の支持率は一気に地に落ちるが、その事実を知られないよう、マスコミが徒党を組んで隠蔽しているからである。それどころか、菅が愛国者であるかのような報道すら目立つのは、ひどい情報操作だろう。
まあ、結局、民主主義の首相や大統領はマスコミが作る部分が大きいわけで、自分が国民主権と言わずマスコミ主権と呼ぶ所以でもある。相撲界の野球賭博問題でも、胴元を叩かず、胴元を取り締まらない怠慢な警察を叩かず、したり顔で大相撲だけを叩いてるマスコミの偽善ぶりは呆れてものも言えないが、こんないい加減なテレビ放送に騙されている国民が多い以上、日本が選挙だけで劇的に改善されることはないと断言出来る。残念ながらこれが民主主義の本質であり、衆愚政治の真髄なのである。
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