日本が好きなだけなんだよ

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

立ち向かった唯一の有色人種②

侵略の世界史　　～この500年、白人は世界で何をしてきたか～



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日本追い落としをはかるアメリカの深慮遠謀

日露戦争における勝利で、日本は、ひとまずロシアの中国、満州侵略を食いとめることができた。さらにその勝利は、大国の抑圧に苦しむ多くの国家、民族を狂喜させ勇気づけた。しかしその裏で、日本の勝利を快く思わない国もあった。それが昨日までの“盟友”アメリカ、イギリスであり、ロシアも復讐の機会を虎視眈々と狙っていた。一難去っても、日本には心休まる暇は与えられなかったのである。アメリカは、日露戦争終結までは好意をもって日露講和会議を仲介してくれた。満州に野望を持っていた米国にとって、日本がロシアの満州進出を阻止してくれるのは、好都合であったからだ。

ところが日本の強大化は、アメリカにとって、そのアジア・太平洋覇権、中国市場独占に邪魔な存在になるものと直感し、一変して日本を仮想敵国に位置付けるようになったのである。時のセオドア・ルーズベルト大統領（後のフランクリン・ルーズベルト大統領の叔父）は、日本打倒のオレンジ計画を国策とした。これは日米戦のあらゆる場面を想定した侵略戦争計画であった。以後の日米交渉、開戦挑発から終戦、占領政策など、すべて、この日本侵略計画で貫かれている。大正三年（1914年）のパナマ運河の開通から、アメリカは太平洋はわが国の海とばかり、縦横無尽の活動を始めた。このアメリカのアジア・太平洋への野望を妨げる勢力としても、日本の存在は目障りだったのである。

昭和七年（1932）、フランクリン・ルーズベルトが大統領に当選した。彼はオレンジ計画を信奉し、当初から日本を極端に嫌い、憎み、在位四期の長期政権下、一貫して日本打倒の謀略に情熱を傾けていた。彼は日本憎しから、終わり頃には、スターリンの策謀にも乗せられて、第二次大戦においてもスターリンに漁夫の利をさらわれることに気付かなかった。第一次大戦終結のパリ講和会議（1919年）で、日本は人種差別撤廃を強く提案し、過半数の賛成を得たのに（委員19名中、11名の賛成）、議長のアメリカ大統領・ウィルソンは、英国と組んで、このような重要な決定は全員一致でなくてはならないと、否決してしまった。この提案が可決されると、植民地を多く持つ白人列強に都合が悪いからである。米英はワシントン軍縮会議を開き（1921年）、海軍主力艦隊総力を米５、英５、日３に決めさせた。この不平等な傾向は、ロンドン会議（1930年）にも及んだ。英米は日本の軍事力を最小に抑えて、日本との開戦に備えたのである。

いよいよ満州に狙いを定めたアメリカ

アメリカは、白人植民帝国主義の歴史で、最後に遅れて登場した国だ。アメリカが、アジア大陸にその侵略の矛先を向けた頃には、英仏などの白人先進国にほとんど占領されて、残っていたのは満州だけだった。ここに無理に進入し、割り込もうとすれば、先発の日本と衝突するのは目に見えていた。満州には、日露戦争以来の日本の利権があり、すでに五族共和を理想とする満州国が成立していたのだ（1932年）。そんなことにお構いなしに、アメリカは日本を満州から追い出し、利権を独り占めしようとたくらみ、次から次へと日本叩き政策を採って、日本を挑発し続けた。満州は緯度の上からも、広さからも、米本国と類似し、資源が豊かであり、可能性が高い土地である。米国がここにこだわる意味があったのである。

かくて満州の利権をめぐって、先発の日本と後発の米国が最終対決戦に入るのは時間の問題と、世界の世論は見ていた。戦後の日本の進歩的文化人は、戦前の日本は、西欧の植民帝国主義を真似て、遅れて大陸に侵略した、後発の植民地主義国だったと見なしているが、これは全く違う。その頃までに中国大陸や東南アジアは、すべて地球の反対側の白人らが占領しつくしていた。中国の要所は英、仏、独、ロシアに蚕食されていた。もし日本の力がなければ、満州も朝鮮も白人傘下に入っていたはずである。日本が生命線の朝鮮半島や満州に進出したのは、白人のアジア侵略を防ぎ、巻き返すための当然の反撃だったのである。日本の行為は、白人のアジア支配と同日に論じられてはならない。日本のそれは近隣諸国と日本の生命線を守るための自衛であり、白人らのそれは、すべて植民地拡大の侵略であった。

支那事変のは米ソの代理戦争だった。

大東亜戦争の日本の真の敵は、前門の虎、アメリカのルーズベルト大統領、後門の狼、ソ連のスターリン、この二人だった。二人とも白人に刃向う唯一のアジア人としての日本を憎んでいた。特にスターリンは、日露戦争の敗北の仇を、いつかは晴らしてやろうと、陰惨な国際的謀略を策していた。彼は戦わずして勝つ孫子の兵法を巧みに使った。それは、

一つ、敵同士を戦わせる
二つ、できるだけ長期戦に誘導する
三つ、両者が疲れ果てた時、割って入って漁夫の利を得る

だった。ソ連にとって英独も日米も資本主義国で敵である。そこでまず資本主義国同士を戦わせ、混乱させ、最終的には世界共産革命を完成しようとたくらんでいた。第二次大戦で彼はこれを見事に実践して成功した。領土を拡張し共産国を増やし、戦争の目的を達したのはソ連だけだった。この点、ルーズベルトも完全に騙されたのだ。悪知恵ではスターリンはルーズベルトより、はるかに上手だったのである。支那事変の発端の盧溝橋事件は、スターリンが後ろで糸を引き、共産党軍に仕掛けさせた罠であった。蒋介石軍と日本軍を無理に戦わすためだった。日本側がいくら隠忍自重、不拡大方針を採っても、中共は日本人虐殺の通州事件、上海事件といったテロ事件を次々と起こし、日本軍を大陸のドロ沼にモグラ叩きのごとく誘い込んだのだ。日本軍をこの罠に完全にはめたのだ。

支那事変は、日本が支那大陸に進んで侵略戦争を仕掛けたものでなく、終始反日ゲリラとの戦いだった。それは、日本軍を大陸に誘い込み、勢力を消耗させるための米ソのワナだった。米国は援蒋物資を送って日本を疲れさせ、次の日米戦を有利にするための準備をしていた。蒋介石の国民党軍にしても、共産党軍との来るべき対決を考えると、日本戦に深入りするすることは得策ではなかったが、いつのまにか、身動きがとれないようにされてしまっていた。支那事変の性格を一言で言うと、蒋介石と日本が、米ソの謀略で無理やり戦わされた戦争である。

（コメント）
本来、政治家というものは、自国や他国の歴史を冷静に分析し、そこから様々な教訓を得て、自国の利益のための国家戦略を練るべきだが、日本が大東亜戦争に追い込まれるまでの、スターリンやルーズベルトの謀略が見抜ける政治家が、現在の日本に何人いるだろうか。もちろん、こういったことは学校では教えてくれず、仮に教えても、アカだらけで反日性に溢れる学会から、田母神論文のように根拠もなく異説のレッテルを貼られてしまうだけだろう。だから東大を出た海棲哺乳類のような顔をした野党の党首が、恥ずかしげもなく「平和憲法死守」などというタワゴトが言えるのである。

歴史から教訓を得て自国の未来に生かせるような人間でなければ、国家１００年の大計は立てられない。護憲信者や９条信者は、自国の正史を歪曲して他国の国益に貢献するキティー揃いだ。大日本帝国＝悪で思考が停止している人間は、政治家には著しく不向きであり、反日市民団体の構成員レベルの人間が国会議員として国から給料を貰っている事実は、日本始まって以来の国家的なコメディーと言えそうだ。100年後の日本が健全さを取り戻していたら、一世を風靡したキ〇ガイの集団として長く語り継がれることだろう。

サヨク政治家の批判はさておき、日露戦争後の日本の状況を分析すると、出る杭は叩かれるではないが、欧米、特にアメリカが日本に対して警戒心を抱き、長期的な日本侵略プランを練っていたことが分かる。アメリカは満州に対して領土的な野心があり、日本がアメリカに屈従すれば良し、そうでなければ叩き潰す気満々だったのだろう。白人列強と渡り合える、唯一の有色人種国家に対する人種的偏見も大いに関係していたはずだ。なにせ当時のアメリカでは人種差別が合法であり、アパルトヘイトじみた政策が平気で行なわれていたご時勢である。他の白人支配のアジアの植民地では、現地民は最下級人種としてサルのように扱われていた。ルーズベルトやスターリンが目障りな日本を陥れる策略を巡らせていたとしても驚くには値しないし、むしろそれが自然とみるべきである。

白人の身勝手な日本人差別思想の代表的なものが、いわゆる黄禍論であるが、過去５００年の世界史から見ればむしろ白禍論こそが正論である。現在でもそれは続いており、白禍の元凶であるアメリカとアメリカを支配する国際金融資本が健在な限り、この状況は簡単には変わらないだろう。近年では大東亜戦争で漁夫の利を得た中国共産党が世界中で災いを引き起こし、日本の安全にとっても脅威となっている。歴史を自由自在に捏造し、都合よく宗主国を変えて利益を得ようする韓国や北朝鮮は見苦しいだけだが、いずれどこの国からも信用されなくなり、滅亡の道を辿るのかもしれない。このような国に善意で援助を施しても、どぶ川に清水を注ぐようなもので、一切が無駄になるだけであり、既にそれは日韓併合以来の歴史で証明されている。卑怯者の末路は破滅だけだと信じたいものである。

白人の狡猾な罠にはまり、大東亜戦争で敗北して以来、経済的には発展したが民族的にはあらゆる面で衰退し、かつては教養が豊かで勇敢で気骨のあった日本人も今は昔、風紀は乱れ放題で、反日マスコミに洗脳されたオウムのような日本人が多くなってしまった。男性は女性化し、女性が男性化する異常な状況も見られる。すべては反日勢力の思惑どおりだが、その総決算が民主党政権の実現なのだろう。民主党政権になれば、アメリカとの関係を見直せると糠喜びをするブログもあるようだが、そんな生易しいものではない。マスコミとグルになって政権運営を行なえば、売国版のナチスが誕生し、恐ろしい状況になることは目に見えている。一度政権を渡してしまえば、自民党がいくら頑張っても、選挙で引っくり返すことも出来なくなるに違いない。確かにアメリカは潜在的な敵国だが、今批判する相手はアメリカではない。民主党やマスコミの背後でうごめく、統一教会に代表される特定アジアの反日勢力こそが、差し迫った当面の危機なのである。