韓国についてのチラシの裏話 ２
「韓国についてのチラシの裏話」で紹介した書き込みの続きが、２ｃｈに投下されたので掲載する。真偽の程は不明だが、慰安婦問題に統一教会や民主党、反日団体の利権が絡んでいるなど、内容は生々しい。
主な用語解説
統一・・・統一教会 民巣・・・日本の民主党 ＫＲＷ・・・韓国ウォン マキロン・・・マネロン＝マネーロンダリング イルボン・・・日本 雨・・・アメリカ ３Ｋ・・・産経 Ｍ・・・毎日 Ａ・・・朝日 Ｄ・・・電通
490 ：Trader＠Live!：2009/06/21(日) 20:56:08 ID:AG89Ekvj
またチラシの裏を投函するニダ。
例によって統一絡みニダ。
前に統一はかつての勝共連合の流れで民巣の一部に繋がっているという話をしたニダ。この統一が関わっている利権の一つに慰安婦問題があるニダ。実のところ、南の中の人は慰安婦問題に関して、ちょっと知っている人なら「言わないで欲しい」「関わり合いを持ちたくない」という意見が非常に多いニダ。
それでもマスコミなどを通じて毎日のように騒ぎ立てているには理由があるニダ。そう、統一の利権という側面ニダ。南の議員はかなりの数で統一の支援や利権に絡め取られているという噂があるニダ。
その為に統一の操り人形となって、統一のための動きをするという議員が非常に多いという話ニダ。 慰安婦問題に関しても、日本の中に巣食う共産革命を目指す極左勢力の仕掛けた宣伝活動に上手いこと乗った形なのが始まりニダ。
そうした騒動には常に利権の魅力が見え隠れするといっても過言では無いニダ。今のこの泥沼の状況は、かつての村山首相の時のように、あっさりと金を払ったものだから、二匹目の土壌を狙って仕掛けたキャンペーンを日本政府がはっきりと拒絶したことから始まっているという話ニダ。
所詮はヤクザと同じ、上納金を納めるまで嫌がらせを続けるというやり方ニダが、今は情勢が変わりつつあるニダ。
実際に日本側では自民党の中にいた勝共連合繋がりの統一パイプがぶっちりと切れてしまっているという噂ニダ。統一とパイプがあって利権つながりだった派閥は、経世会の一部だったという噂ニダ。旧田中派は川砂利利権で北とずぶずぶだったニダが、今はもう干上がって悲鳴も出てこないという状態だとの噂ニダ。
今一番べったりの集団はやはり民巣ニダ。
それが例の民巣の「慰安婦に真っ先に賠償する法案」だったり、「国会図書館で慰安婦問題コーナーを作る」という動きに繋がっているニダ。唯でそんなことする訳は無く、当然の事ながら美味しいキックバックがあるという噂ニダ。
この慰安婦問題には当然の事ながらフェミニスト団体もちょっかいを掛けているニダ。そうした流れで、民巣の中では統一系とフェミ系が共同戦線を張っているという話ニダ。まあ、日教組も北繋がり＋フェミ繋がりでこの慰安婦問題ではズブズブらしいニダ。
この慰安婦問題は実は微妙にKRWとも繋がりがあるニダ。（とはいえ、政治的な問題では多かれ少なかれその国の通貨問題につながってしまうニダが・・・。ここの住人の人には蛇足ニダ）
統一の資金が現代財閥に繋がっているという話は前にしたニダ。この慰安婦問題は実際には南においては巨大な集金システム兼マキロン構造になっているニダ。慰安婦問題を扇情的に煽り続けて、南の中の人には対日愛国心を燃え上がらせて、それを寄付という形で資金に換えるニダ。それに乗らない人には「愛国心が足りない」とネガキャンを張って潰しに掛かることが出来るニダ。
海外に対しては膨大な広告費を払うことでそれを既成事実化する運動に繋げて、南系企業の販促宣伝にも応用してしまうニダ。当然それで売り上げがアップするニダ。その売り上げの上がった金で議員やマスコミを利権構造のズブズブに取り込んで、また「ウマー」ニダ。
そうしたグルグル構造に現代財閥の会計問題が乗っかるから、余計に滅茶苦茶になっているという噂ニダ。
491 ：Trader＠Live!：2009/06/21(日) 20:57:00 ID:AG89Ekvj
可哀想なのは南の中の一般人で、自分達がそうした構造の中で本来なら正しく回るはずの資金が裏の利権に吸い上げられて、勝手に蠢いている中で、激しいインフレと雇用の不安定さに翻弄されているという現実ニダ。
特に南ではインターネットをするにも国民登録番号が必要になるので、イルボンや欧米のようにこんなざっくばらんには危ないネタを書けないニダ。
この統一のマキロンとグルグルに火が付くと半島が巨大な火薬庫になる可能性があるという噂ニダ。
実のところ、今、イルボンの政界は凄い勢いで統一を切りに掛かっているという話ニダ。それは雨も後押しをしていて、それを食い止めるためにマスゴミがパニック状態になって動いているという噂ニダ。
良く噂されている3Kの統一つながりに関しては、共に勝共連合の時代にあった成立の云々を考えれば別に名残があっても不思議ではないニダ。その統一も、「何派」に属する“統一”なのかによって見方はぜんぜん変わってしまうニダ。
新世界にしても不正DM問題や故人献金にしても、こうした繋がりとは無関係ではないという噂ニダ。
パチ税の導入が云々という話も、国税庁やその他の霞ヶ関との打ち合わせが完了していなかったら出せない案件だったおいう話ニダ。つまり、そういう事ニダ。
マスコミ規制の話においても、どうやらあれは総務省とK察との妥協で出てきたという話ニダ。実際、法関係の人に聞いたニダが、MとかAの報道に関しては、もしかしたら威力業務妨害や公務執行妨害、脅迫なんかが成立させられる可能性がある、というチラシの裏を聞かせてもらったニダ。
安倍タンや（酒）殿がAとかを訴えていたのも、その取っ掛かりにするためだったらしい、という穿った見方もあったニダ。
もし、そうなれば総○省に対して行政訴訟を起こして、Aを潰すことも・・・
そうなれば総務省としてはとんでもない事になってしまうので、和解を受け入れてもらって矛を収める、という方向で話が進んでいたという噂ニダ。しかし、今、Aは掌を返して閣下に対しての狼藉を繰り返していたニダ。
これに面子を潰された霞ヶ関の中の人が、もう仕方がないから、と折れたという噂ニダ。本当かどうかは知らないニダ。
これはD潰しも絡んでいるから、ことは大事ニダ。
もし、今の状況でマスコミが一つでも潰れると、Dの営業に無視できない影響が出るという話ニダ。Dは企業に広告枠を売って、その金をメディアに流して広告枠を買う、という仕事ニダ。つまり、物を仕入れることが出来なければ、物を売ることができなくなるニダ。そうなったら黒字倒産も視野に入ってくるニダ。
まあ、いろんな噂が飛び交っているニダ。
また機会を見て投入するニダ
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韓国についてのチラシの裏話
（コメント）
慰安婦問題は、単なる売春婦を朝日新聞が悲劇の主人公にでっち上げたことが始まりだが、当時の慰安婦の月給が総理大臣並の高給で、広告で求人され、朝鮮人女性の応募が殺到し、採用された家ではお祭り騒ぎになるのが普通だった。あまりに金になるので親が娘を女衒に売り払ったり、娘をさらったりすることが横行したほどである。
そもそも２０万人の性奴隷というわりに、日本人と慰安婦の混血児が一人もいないことからも、この問題がひどい出鱈目であることがわかる。慰安婦が働いていた慰安所は、日本兵が現地の女性に乱暴をしないように配慮されて作られたもので、そんな施設で当時は自国民であった朝鮮人売春婦を虐待することはない。同様の条件で働いていた日本人の慰安婦について一切触れないのも、ボロが出るのを防ぐためだろう。
統一教会が信者（特に日本人女性）を獲得する際に、「あなたには従軍慰安婦の霊がとりついています。すぐに罪を償うために入信しなければなりません」というような文句で、日本人女性に罪悪感を植え付け、不安を煽って信者にしてから韓国人に花嫁として売り払うというようなことを聞いたことがある。元売春婦の嘘つき朝鮮人ババア共も、よく飽きずに世界をまたにかけて嘘を吐きまくるなと、半ばあきれていたが、背後に統一教会の利権があって、醜い演技が金になるなら、嘘の証言にも力が入ろうというものだろう。
既に結論が出ている慰安婦問題で、民主党が執拗に賠償問題を掘り返し、従軍慰安婦賠償法案を可決する気満々なのは、日本からの賠償金のキックバックが目当てだと考えればスムーズに説明がつく。それに日教組や、毎日新聞の変態記事問題には沈黙していた似非フェミニスト団体が便乗しているのであろうか。
和歌山自民党県議団が今月の１９日にパチンコ税創設についての会合を開いて、２ｃｈで話題になったが、今回のチラ裏話が本当なら、根回しは既に終わっているということだろうか。実現すれば快挙だが、そう安々と実現するとも思えない。今後の展開に注目したい。
マスコミの規制については下記のような話が出ている。テレビ局は、いつものごとく自分達に都合の悪いニュースは報道していない。
地上波の放送免許、放送内容も審査対象にする「認定制」に:総務省 47NEWS
通信・放送関連の法体系の見直しを審議している総務省の検討委員会（座長・長谷部恭男東大教授）は15日、地上波の民間テレビ局などに放送免許を交付したり更新したりする際に、放送内容（コンテンツ）を審査対象にする「認定制」の導入を求めた答申案をまとめた。
これまでは放送設備を中心とする審査だったが、設備と放送内容をそれぞれ審査する仕組みに変更する。衛星放送などには適用されている。
民放連などは「放送の内容について行政の関与が強まる可能性がある」と懸念を表明しており、通信と放送の融合をめぐる争点になりそうだ。
総務省は電波法に基づき、5年ごとに民間テレビ局の放送免許を更新している。検討委はテレビ、ラジオなど事業別になっている通信、放送関連の法律の枠組みを見直すために設置された。答申案に対する意見を公募し、総務省の情報通信審議会に報告する。
一方、テレビショッピング番組が増えすぎているとの批判があることから、テレビ局が番組を教育、教養、報道、娯楽、広告に分類し、それぞれの放送時間を公表することを要求。法律で時間制限がある広告放送にテレビショッピング番組を含めるかどうか検討するよう促した。
ちなみに我々のような一般人でも、この件について総務省に意見を送付できるようだ。
３ 意見の提出方法
意見書に氏名及び住所（法人又は団体の場合は、名称、代表者の氏名及び主たる事務所の所在地）を明記し、連絡先（電話番号又は電子メールアドレス）を付記の上、次のいずれかの方法により提出してください。
（中略）
(１)電子メールを利用する場合
電子メールアドレス：houseikikaku_atmark_soumu.go.jp
通信・放送の総合的な法体系に関する検討委員会 あて
○ スパムメール防止のため、「@」を「_atmark_」と表記しています。送信の際には「@」に変更してください。○ メールに直接意見を書き込むか、添付ファイル（ファイル形式はテキストファイル、マイクロソフト社Ｗｏｒｄファイル又はジャストシステム社一太郎ファイル（他のファイル形式とする場合は、担当までお問合せください。））として提出してください。
○ 受取可能な電子メールの最大容量は、５ＭＢとなっていますので、それを超える場合は、ファイルを分割するなどした上で提出してください。
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
（意見公募要領）
http://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/02tsushin01_000021.html
より抜粋
チラ裏話の多くが仮に事実だとして、統一外しやマスコミ規制が進むのは誠に結構なことだが、問題はこれらのプラスな出来事も、民主党が次の衆議院選挙で勝利して政権を取ると、水に流れてしまう可能性が高いということだろう。追い込んでいるようで、実は追い込まれているという、混沌とした状況が続いているように見えるが、民主が政権を取って統一も韓国も勢いを盛り返し、慰安婦にも金払って民主も日教組も反日フェミもキックバックでウハウハ、というような最悪の事態だけは避けたいものである。
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