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Date : 2009年06月02日

英仏蘭によるアジアの植民地支配②

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英仏蘭によるアジアの植民地支配②

侵略の世界史  ~この500年、白人は世界で何をしてきたか~



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イギリスの植民地支配が長持ちした三つの理由

近世500年間の世界の覇権国を概観すると、16世紀がスペイン、17世紀がオランダ、18世紀と19世紀がイギリス、20世紀がアメリカと見ることができる。この中にあって、最もヘゲモニーが長持ちしたのは、一番小さな島国イギリスであった。しかも最盛期にはオーストラリア、ニュージーランド、カナダ、エジプトから南アフリカ、インド、ビルマ、マレーシア、それに太平洋の島々を加えて七つの海にまたがる広大な領土を支配し、200年もの間、パックス・ブリタニカを誇りえたのがイギリスであった。その原因、ナゾ解きは、専門の史家によって種々論究されているが、私は次の三点を注目している。

第一に英国はユーラシア大陸からドーバー海峡を隔てた島国で、直接大陸での抗争、動乱に巻き込まれず、その動向を一歩置いたところから観察できるという地理的優位性を持っていたことだ。この点日本は、ドーバーが30キロなのに対して、東シナ海900キロ、朝鮮海峡200キロで、大陸の動乱にはイギリス以上に巻きこまれる危険性が少なかった。第二点は、キリスト教を植民地統治の手段に使うやり口が、スペイン、ポルトガルとは基本的に違っていた。スペインなどはカトリック国で、十字架を武器に、支配地住民に無理矢理に信仰を強制したが、イギリス(イギリス国教会)は、キリスト教の教義はあまり問題とせず、教会などの組織にのみ関心を示した。したがってカトリックのような狂信的な異教弾圧はなかった。

ただしイギリスは、宗教が世界支配の重大な決め手であることを確信して、世界の主たる聖地はほとんどその保護国に取りこんでいる。エルサレム、コンスタンチノーブル(イスタンブール9、ガンジス河、メッカ、メジナなど、すべてがそうである。だからイギリスは、最大のプロテスタント国家で、また最大のイスラム国家だったともいえる。英国は宗教にやや寛容で、むしろこれを政治的に利用するのにすぐれていたのである。第三に、スペイン、ポルトガルが植民地から収奪した莫大な富を単に国内で豪勢に消費しただけだったのに対して、イギリスは内部蓄積し、科学技術を高め、産業革命を起こし、海外貿易を盛んにし、さらに産業資本を蓄積して、次の植民地経営に活用した。つまりイギリスは、スペイン、ポルトガルのように泥棒で得た富を一回限りで使い果たして終わることに満足せず、次の植民地収奪という高度の泥棒の手段に、うまく回転していったのである。巧妙と言えば巧妙である。

なぜイギリスは北米から撤退し、インドに進出したか

イギリスは1588年、スペインの無敵艦隊(アルマダ)を破り、スペインを衰退させ、さらに、1652年より三回にわたる英蘭戦争に勝利し、オランダの海上権を奪ってしまった。かくして17世紀後半になると、イギリスの植民地争奪戦争の相手はフランスのみとなった。18世紀の英仏の熾烈な植民地争奪戦は、一つは北米大陸で、他はおもにインドで行われた。ヨーロッパによる南北アメリカの植民地分割は、欧州南部のスペイン、ポルトガルが南方の中南米に展開したのに、欧州北部の英仏が、北部の北米に展開したのは地理的宿命のおもしろさである。このため、北米をアングロアメリカ、中南米をラテンアメリカと言うようになった。

北米での英仏の植民地争奪戦はオハイオ川の支配をめぐって勃発した。最初の四年間は、イギリスに不利な状況だった。しかしイギリスは、ヨーロッパ本土の戦争に深入りせず、多数の軍隊を北米大陸に集中させたために、最終的にフランス領カナダの中心地ケベックを占領し、これを機に形勢は一気にイギリス側に有利になった。勢いに乗ったイギリス軍は、さらに西インド諸島スペイン領も占領した。

イギリスから多数の植民者が新大陸に移住し、イギリスの植民地が拡大し、力をつけるにしたがって、現地での独立運動がさかんになってゆく。フランスは現地の植民者勢力を応援した。そしてフレンチ・インディアン戦争(1754~63年)をへて、ついにアメリカ合衆国が英国から独立してしまった(1776年)。このためイギリスは、北米で失った利権をインドを中心とするアジアで取り戻すべく、この方面に全力を集中させることになった。

しかし、ここでも先発のフランスと熾烈な植民地争奪戦争を繰り返すのである。しかし仏軍は、ベンガルの豪族軍と結んで英軍とのプラッシーの戦いにいどむが、敗れてインドからついに撤退する。かくて、インドにあったムガル帝国は、イギリスの支配下に入ることになった。英仏の海外での植民地戦争は、ヨーロッパ本土において、英仏七年戦争となって対応するものだが、これだけでなく、両国は植民地争奪戦がもとで、1689年から1815年まで126年間も、ヨーロッパで熾烈な闘争を繰り返すことになった。

ヨーロッパ列強の、インドや東南アジア植民地経営は、東インド会社という一見平和な株式会社方式で進められたところに特色があった。東インド会社方式は、イギリスのほか、オランダにもフランスにも、デンマークにもスウェーデンにもあった。いずれも国王の特許状によって設立された。東洋貿易の独占権が与えられ、後に植民地経営の中心となり、武力をもって外国の同業者と激しく競争した。イギリスの東インド会社は、1600年、エリザベス女王の特許状で設立され、18世紀半ば頃、フランス勢力を打倒し、土着君主を抑圧して、インドを完全に掌握してしまった。イギリスはインドの現地人を多数傭兵として使い、結局現地人同士が戦わされることになった。現地人を犠牲にして植民地戦争を戦う方式は、以後すべての戦争に採用されたのである。

植民地から収奪した富を産業革命に転用したイギリス

イギリスは、オランダ、フランスを武力闘争で打ち負かし、世界の海上権を握り、広大な植民地を独占することになった。このためイギリスはヨーロッパのどの国より物資資源、産業資本を蓄積することができた。これが18世紀中頃以後にはじまった「産業革命」の原動力となっていったのである。産業革命は、道具による生産から機械による生産への転換であり、また動力の転換でもあった。生産の機械化は、まず木綿工業ではじまった。18世紀になると、インドの綿布への内外の需要が増大し、これがイギリス国内にも木綿工業を発達させ、1733年、ジョン・ケイが飛びおさを発明して織布の生産率が倍加した。さらに1764年、ハーグリーヴズが紡績機を、1785年にカートライトが力織機を発明した。以上を繊維革命と呼ぶ。

これまでの機械は、動力として水力をを使っていたが、蒸気機関の発明によって産業革命は本格的な進展をみせるようになった。ニューコメンらが蒸気力による排水用ポンプを発展させていたが、ワットがこれを改良して、原動機としての蒸気機関を1781年に完成した。以上が動力革命である。工業の発展は石炭・原料・製品を大量輸送する交通機関の発達をうながした。1814年、スティーヴンソンは蒸気機関車を発明し、1825年に最初の鉄道を実用化させた。これで馬車から鉄道の時代がやってきた。またアメリカ人フルトンは、蒸気船を実用化した。以上を交通革命という。

かくして最初に産業革命をなしたイギリスは、19世紀に入ると「世界の工場」として繁栄を誇った。この革命を、19世紀中頃をすぎるとフランス、ドイツ、アメリカにも達した。産業革命の進展によってヨーロッパ列強は、原料輸入と商品の市場獲得のため、ますます植民地が必要となってきた。このため、植民地からの収奪は強化され、先住民の伝統的な生産・生活様式は、強制的に転換させられ、悲惨な状態へと追いやられてしまった。(P149~P157)

(コメント)
日本の明治維新以降の、日清、日露、大東亜戦争はいずれも自衛戦争であるが、17世紀以降のヨーロッパ諸国同士の戦争のほとんどは植民地争奪戦争である。その中で有色人種は奴隷のように扱われ、詐取の対象としか見られてこなかった。文字通り、この間、大部分の有色人種が歴史の表舞台から消えうせてしまい、わずかに日本を含む数カ国の有色人種国家が歴史を刻むだけである。当時の有色人種からすれば、いきなり侵略をしかけてきて、いきなり詐取をし始める欧米人は、まさに『鬼畜米英』という表現がふさわしい存在だったのである。

しかしながら、歴史というのは多彩な側面を持っており、欧米の植民地支配が、イギリスの産業革命を促し、科学技術を飛躍的に発達させ、また砂糖やコーヒーなどの嗜好品が世界中に普及する要因にもなった。英語が世界共通語と呼ばれるくらい普及したのは、大英帝国の世界を股にかけた大泥棒の輝かしい成果である。もちろん、その間に流された有色人種の血涙は尋常な量ではないが、人類史上に残るこれらの犯罪国家が、日本に非難を浴びせる割に、自分達の反省に乏しいのは、彼らの多くが戦勝国であり、核兵器を持っている国もあるからだろう。

16世紀がスペイン、17世紀がオランダ、18世紀と19世紀がイギリス、20世紀がアメリカと、世界史の中で常に覇権国家は交代してきたが、21世紀は一体どこの国が覇権国家になるのだろうか。アメリカは既に衰退しつつあり、覇権国家の座から転落しつつある。日本の実質的な仮想敵国で、人権無視、侵略上等、歴史捏造の無法者国家、中国が覇権国家になるとしたら世界も救われない。歴史は後退し、大日本帝国の存在しないアジアの先行きはあまり明るくない。本来なら日本が中国を分裂させる政治工作を積極的に行うべきだが、逆に日本のマスコミや経済人、政治家を中国に工作されてしまっている。あとは中国が朝鮮半島に手を出して自滅するか、勝手に中国が内乱になるのを願うぐらいしか方法がないのが現状である。日本の再生は今のところインターネット頼みで、これも効果が未知数。日本国内の売国奴どもを懲らしめる、何かうまい手はどこぞにないものだろうか?

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