民主党政権下の日本で続く自然災害
戦後の日本では、自民党在籍経験のない極左政治家が首相になると大勢の国民が天災で死亡する
関連記事
2011年に大災害が発生する可能性
民主党政権下の日本で頻発する記録的な天災
民主党政権下の日本で再び大災害が発生するだろう
○片山内閣（1947年5月24日～1948年3月10日）
衆議院議員・日本社会党委員長の片山哲が第46代内閣総理大臣に任命される。この時代、自民党（自由民主党）はまだ結成されていなかったが、自民党のルーツの一つとなった日本自由党は存在していた。麻生太郎の祖父・吉田茂などが日本自由党に在籍していたが、片山哲に在籍経験は無い
↓
カスリーン台風が1947年9月に発生し、関東地方や東北地方に大きな災害をもたらした。死者は1,077名、行方不明者は853名、負傷者は1,547名。その他、住家損壊9,298棟、浸水384,743棟、耕地流失埋没12,927haなど、罹災者は40万人を超えた。
○村山内閣（1994年6月30日～1995年8月8日）
衆議院議員・日本社会党委員長の村山富市が第81代内閣総理大臣に任命される。
↓
阪神大震災が1995年1月17日に発生、死者：6,434名 行方不明者：3名 負傷者：43,792名 被害総額は約10兆円規模に及んだ。
○菅内閣（2010年6月8日～2011年9月17日）
衆議院議員・民主党代表の菅直人が第94代内閣総理大臣に任命される。菅の所属政党の経歴は社会民主連合→新党さきがけ→民主党。
↓
2010年夏、記録的猛暑による熱中症死者が全国で496人に達し、戦後最悪の結果となった。農作物等にも多大な被害。その他にゲリラ豪雨によって九州などで死者・不明者24人、冬には北海道や東北の大雪で128人が犠牲にになった。2011年3月11日、観測史上最大の東日本大震災が発生、死者1万8,880人。福島第一原発の放射能漏れ事故が発生。
○野田内閣（2011年8月30日～ ）
衆議院議員・民主党代表の野田佳彦が第95代内閣総理大臣に任命される。野田の所属政党の経歴は国民新党→新進党→民主党。
↓
首相就任直後に、平成23年台風第12号により死者73名、行方不明者19名。その後の平成23年台風第15号により、死者16名、行方不明者2名。冬の日本海側の大雪により死者132名。現在も被害が拡大している九州北部豪雨で死者28名、行方不明４名・・・・to be continued
現在、九州北部を襲っている豪雨被害は、更なる天災の序章に過ぎないのかもしれない。
野田政権発足後、一年足らずで１４兆円の海外プレゼント
引用元
http://www.tax-hoken.com/news_acUOZ1pVMs.html?image
10日の衆議院予算委員会で質問に立った自由民主党、森ゆうこ議員が野田政権下で国際機関に約束した資金提供総額を14兆円と断じた。うち韓国への提供は約5兆円となっており、ネット上で物議をかもしている。
■ 野田政権になってから海外にプレゼント
野田佳彦首相が政権の座について、まだ1年にもならないが、その間に外国や国際機関に提供を約束した資金は、総額で約14兆3,000億円にのぼる。
内わけはIMFへの資金保証が5兆円、その他発展途上国への円借款などが多く見られる。1国に対する最大の支援は韓国への700億ドル（約5兆円）にのぼるスワップ支援。ネット上ではこれをとらえ、「なにゆえ韓国を優遇する？」との声が上がっている。
ただ森議員の意図は、「他国を支援する余力があるのに消費税を増税するのか？」との質問であり、支援の是非を問題視しているわけではない。
■ わかりにくいスワップ支援
スワップ支援とは、韓国がもし手持ちの外貨が不足して、通貨危機に陥った際には、日本がすぐに外貨（米ドルおよび円）を用立てて助ける、という取り決め。
相互的な取り決めなので、実際に起きる可能性は小さいが、日本が通貨危機に陥った際には、韓国が外貨を用立てる。
1997年に発生したアジア通貨危機を教訓に、チェンマイ・イニシャティブと呼ばれる支援体制が構築された。日韓のスワップ支援協定は、これに基づくもの。
麻生政権下では支援の限度額を130億ドルに定めていたが、野田政権下でいきなり700億円に大幅増額された。
■ スワップ増額のメリットはあるか？
韓国の経済規模は、日本に比べるとかなり小さい。また貿易への依存度が高いため、通貨危機が起こりやすい。1997年のアジア通貨危機では、韓国経済も大きなダメージを受けた。
大手メディアは「日本が隣国を助けるのは当然」と説明するが、700億ドルもの保証が日本にもたらすメリットは小さい。
強いて言えば、韓国経済に対する信用度が増し、ウォン高につながれば、相対的に円安となり、対外貿易では有利になる、といった利点があげられる程度。
ただ、あくまでいざというときの支援限度額を定めただけであり、野田政権下で5兆円がプレゼントされたわけではない。その点の理解は必要だ。
国会で韓国式の水飲み法で水を飲む野田首相。在日朝鮮人からの違法献金も受け取っている。
関連記事
韓国式の水飲み法で韓国人への忠誠心を示す野田首相
野田佳彦という嘘吐き豚
三歳半の時から政治を意識した(キリッ ・・・野田佳彦
http://www.nikkeibp.co.jp/style/biz/matsushita/080317_1st/
父は富山県出身。農家の6人兄弟の末っ子として生まれました。自衛隊の前身である警察予備隊に入隊し、定年で退官するまで自衛官としての人生を歩みました。習志野駐屯地勤務の折に、母と出会い、結婚。母も農家の11人兄弟の末っ子でした。
この2人の間の長男として生まれたのが、私です。係累に政治家は誰もいません。そのような私が、初めて政治を意識したのは、3歳半のときでした。当時、日本社会党委員長だった浅沼稲次郎さんが、右翼の少年に刺されて亡くなるという事件が発生したのでした。テレビでニュースを見ていたときに、「政治家って大変ね」と、母がつぶやいたことを今も覚えています。保育園に通っていたときには、ジョン・F・ケネディ暗殺が起きました。「内外とも政治家は命懸けの仕事なのだ」と、幼児期には固く信じていました。
ＨＡ ＨＡ ＨＡ Ｎｉｃｅ Ｊｏｋｅ！
民主党・野田政権が日本を滅ぼす？！
野田政権が推進する消費税増税は、日本を無間地獄に突き落とす最低、最悪の政策。
財政赤字だからと消費税を増税
＝ 景気回復しない
＝ 国民の可処分所得はそのまま
＝ 消費税上がった分だけ消費を削るしかない
＝ 企業の売上減少
＝ 法人税、所得税の減少
＝ トータルの税収は増加しない
＝ 更に財政赤字は悪化
ー＞ 財政赤字だからと、更に消費税増税
＝ 景気回復しない
＝ 国民の可処分所得はそのまま
＝ 消費税上がった分だけ消費を削るしかない
＝ 企業の売上減少
＝ 法人税、所得税の減少
＝ トータルの税収は増加しない
＝ 更に財政赤字は悪化
ー＞ 財政赤字だからと、更に消費税増税
以下、延々とこの無限ループを繰り返す。
結局、財政赤字は悪化するだけで、消費税と失業率だけ２０％以上に跳ね上がる。ＥＵ諸国で実証済み。
自称・三歳半で政治を意識した神童も、今や堂々たる売国豚である。
関連記事
消費税増税はユダヤ国際資本の日本破壊工作の一環
ＴＰＰの正体は幕末の不平等条約の復活
（コメント）
当ブログが提唱している「戦後の日本では、自民党在籍経験のない極左政治家が首相になると大勢の国民が天災で死亡する 」という法則は、現在のところ外れていない。2011年3月11日に起こった東日本大震災もこの法則に該当しているが、民主党政権が存在する限り、今後も天災で国民が死亡する可能性は大きいと言わざるを得ない。
そんなものはオカルトだ！妄想だ！と言い出す人もいるかもしれないが、神仏は存在しているし、現実の出来事が見える物だけで動かされているわけでもない。日本という国は世界を動かす特別な国であり、なぜ日本の国中に神社が祀られているのか、その意味を我々日本人は改めて考えてみる必要があるだろう。
野田首相は当初は保守系と思われていたが、実際には似非保守であり、震災の被害で苦しんでいる国民を尻目に、この一年間で何兆円もの金を外国にバラ撒いている。外国にあげるお金を内需に回せば、随分と景気も良くなっただろうが、そんなことをしないどころか、消費税を増税して日本に大不況をもたらそうと画策している。消費税で吸い上げた税金をさらに外国にバラ撒けば、日本国内で金が回らず景気は冷え込み国民は塗炭の苦しみを味わうことになるだろう。
国民の生活を守り権力の横暴を監視すべきマスコミは、政権交代詐欺の時と同様、消費税増税詐欺を一斉に展開しており、国民の敵としての存在感を更に増している。マスコミを押さえてしまえば、国民のコントロールなどいくらでも可能で、自分で自分を吊るす真似も喜んで行うようになる。マスコミと民主党は元々国民の敵だったが、頼みの自民党まで消費税の増税に同調するようでは、日本の政界はほとんど救いようがない。
次の選挙での躍進が期待される維新の会潰しの一環として、橋下大阪市長の不倫スキャンダルが暴露されたが、まあこれもある程度予想通りであり、これからも根掘り葉堀り、橋下市長の人気凋落を狙った工作が続くのではないだろうか。別に自分は橋下市長を全面的に支持しているわけではないが、たとえば大津市のいじめ自殺事件に見るような教育の腐敗を国レベルで改善出来る政治家を挙げるとすれば、橋下市長しかいないのが現実である。
橋下市長率いる維新の会は、単独与党は任せられないが、自民党などとの連立政権には必要な存在であり、あまり議席を取り過ぎても困るが、公明党の代わり程度には躍進して欲しい政党だと思っている。
日本を滅ぼすと思われた鳩山イニシアティブは東日本大震災によって棚上げされて、その後話題にも上らなくなったが、このままだと消費税増税によって経済が冷え込み、鳩山イニシアティブ以上に危機的な状況に陥ってしまうだろう。
民主党・野田政権下で消費税増税、ＴＰＰ参加などが決定されれば、日本の国体、文化、経済などは取り返しのつかないダメージを負うかもしれない。野田佳彦は三歳半で政治を意識したそうだが、こんなどうしようもない馬鹿が首相になっていること自体、日本の悲劇と言わざるを得ない。民主党出身の首相は、誰一人としてまともな人間がいなかったし、これからもいないだろう。何度も言うようだが、日本人は決して政権を取らしてはいけない政党に、政権を取らせてしまったのである。
スポンサーサイト
日本の大峠は2020年の前後10年が正念場？！２
日本の大峠、2020年（子の年）の前後１０年に起こりそうな出来事を予想する
『子（ネ）の歳真中にして前後十年が正念場、世の立替へは水と火とざぞ。ひつじの三月三日、五月五日は結構な日ぞ。一月十四日、の一二のか三。』
磐戸の巻 第十六帖
以前、2011年12月29日の日付で、日本の大峠は2020年の前後10年が正念場？！という記事を書き、日本の大峠、すなわち大規模な混乱と変革の時期がこれから訪れると予想したが、今回は大峠の期間に起こりそうな出来事を推測し、それについての記事を書いておきたいと思う。
○首都直下型の大地震
「Ｍ７」首都直下型の恐怖！４年以内の発生７０％…東大地震研 2012年1月23日 zakzak
東京大学地震研究所の平田直（なおし）教授（観測地震学）らが、マグニチュード（Ｍ）７級の首都直下型地震が発生する確率は４年以内で７０％とする衝撃の研究結果をまとめた。これまで政府の地震調査研究推進本部（地震本部）は地震発生確率を３０年以内に７０％程度としてきたが、東日本大震災で地震活動が活発化したため、発生リスクが大幅に高まったというのだ。
平田氏らの研究チームは、マグニチュードが１上がると地震の発生頻度が１０分の１になる地震学の経験則を用い、Ｍ７級地震の発生確率を試算した。この経験則では、例えばＭ５級が１０回起こればＭ６級は１回起きるとしている。
地震本部では昨年の大地震前、首都直下地震の発生確率を「３０年以内に７０％」と算出。しかし、気象庁によると、首都圏で発生したＭ６～３の地震は東日本大震災の前と比べて約５倍（１日当たり１・４８回）に増加した。研究チームはこうした活発化した活動のデータを踏まえ、Ｍ７級は「４年以内に７０％で発生」との確率を割り出した。
平田氏は、「これまで十分に発生確率が高かった首都直下型地震だが、３・１１の地震による影響で切迫性が高まった。各個人のレベルでは家屋の耐震化や家具の固定、行政は木造建築物の不燃化など対策を急ぐべきだ」と警告している。
政府の中央防災会議は、立川断層帯などを震源としたＭ７級の首都直下地震を１８通り想定している。東京の直下型地震といえば、１８５５年１１月に起こった安政江戸地震が代表例。東京湾北部が震源とされ、地震の規模はＭ６・９、最大震度６強だったといわれる。被害は死者４３００人、倒壊家屋１万戸に及んだという。
中央防災会議は、この安政江戸地震とほぼ同じ震源の「東京湾北部地震」を想定。冬の夕刻に発生した場合、死者１万１０００人、全壊と火災焼失棟数は８５万棟に達するとみている。
４年で７０％といえば、今後３０年で８８％とされる東海地震の発生確率よりも高い。首都圏は今後４年以内に、３・１１とは比べものにならない被害に見舞われてしまうのか。
武蔵野学院大特任教授の島村英紀氏（地震学）は、「（研究チームが使った）１０分の１経験則は世界中で起こった地震を踏まえて割り出したもの。これが特定の地震にどれだけ当てはまるのか、分からない部分が多い」と、センセーショナルな試算の結果に疑問を投げかける。
ただ、その上で「（３・１１以降）地震活動は海域から徐々に内陸部へと動きが移っている。福島県では海域の余震ではない、内陸の断層を震源とした活動が発生している。こうした動きがさらに南下し、首都圏で直下型地震を誘発する可能性はあり、注意が必要だ」と警鐘を鳴らした。
震災で人命を奪うのは地震の揺れではなく、倒れる家具や潰れる建物、そして火災だ。首都直下型地震の発生確率上昇が指摘されるなか、早めの対策が求められる。
四年で７０パーセントというと結構な確率だが、津波を伴わず、地震の規模がＭ７程度なら、数千人規模で死傷者は出るものの、単発で日本が滅びるほどの地震ではないというのが率直な印象である。東京都内に出勤している人達は、確実に帰宅困難者になるため、携帯ラジオや地図、飲料水などの日頃の準備が必要。首都圏では地震後に深刻な食糧、物資不足が予想されるので、家庭での食料の備蓄も心がけた方が良いだろう。
○東日本大震災のアウターライズ地震（いわゆる別震）
「アウターライズ地震」が列島を襲う 「3・11」まで2ヵ月を切った 官邸と文科省が隠蔽しつつ密かに恐れる「次」の悪夢 「フライデー」2012年1月27日号
年が改まった元日の午後2時28分、正月気分を打ち破るかのように、M7.0、最大震度4の地震が東北から関東にかけての広いエリアを襲った。大地がゆったりと波打つような不気味な揺れは2分以上続いたが、多くの政府関係者や地震学者らの胸には不安がよぎったという。
「ついに恐れていた地震が起きたか」
地震学者がその発生を懸念、指摘しな がら、政府が情報の公開を躊躇してきた地震とは、専門家の間で「アウターライズ地震」と呼ばれている地震だった。幸いにも元日の地震は鳥島近海を震源とする別のタイプの地震だったが、関係者は密かに肝を冷やしていたというのである。
アウターライズ地震は、昨年3月11日の東日本大震災の直後から、在野の地震学者を中心に、〝本震とのペア〟で発生が懸念されてきた巨大地震である。広い意味では本震に対する余震と言うこともできるが、専門家の間では本震に誘発されて起きる別の地震と見る向きが多い。その発生メカニズムはこうだ。
3月11日の本震は、太平洋プレート(海側のプレート)が日本列島の乗る北米プレート(陸側のプレート)を押し込みながら日本海溝で沈み込み、そのプレート境界域で起きた。本震の発生で北米プレート側のひずみは解消されたが、抵抗する力が少なくなった分、太平洋プレート側はより沈み込みやすい状態になった。そして、太平洋プレート側のこれまでのひずみに、本震後のより沈み込みやすくなった状態が加わることで、引っ張りの力に耐え切れなくなった太平洋プレートが引きちぎれ、プレート内のごく浅い場所で正断層破壊が起こる---。
目下、想定されている震源域は、本震の震源域から日本海溝をまたいだ南北約500㎞にわたる地域で、地震の規模も本震(M9.0)に近いM8~9となる可能性が指摘されている(図参照)。また、十勝沖、千葉県東方沖地震の震源域に3・11の〝割れ残り〟があり、この震源域での地震発生も危惧されている。
官邸に近い民主党の中堅代議士が明かす。
「3・11由来のアウターライズ地震については、本震から1ヵ月以内にも起こる可能性があるとして、官邸は密かに恐れ警戒していた。本震発生当日に宮城県沖の日本海溝の外側で発生した地震はアウターライズ地震だったとされているが、地震の規模がM7.5と小さく、官邸はこれを、想定される巨大アウターライズ地震の前震と捉えていた。
地震のエネルギーは発生が延びれば延びるほど蓄積されていくため、本震から3ヵ月、6ヵ月、9ヵ月などの節目の時期を経て、官邸は一段と危機感を募らせています」
この中堅代議士によれば、その一方で官邸が情報の公開を「ひた隠し」にしてきたのは、予想される被害があまりにも甚大であり、かつ、現状では打つ手がないからだという。要は、情報を公開すれば国民から必要な対策の実施を迫られ、必然的に「打つ手なし」の現状が白日の下に晒されて、大批判と大パニックに見舞われることを、官邸が警戒し思考停止に陥った結果だと言うのである。
アウターライズ地震では正断層破壊が一気に起こるため、巨大津波を引き起こすと言われている。事実、'04年12月のスマトラ島沖地震(M9.1)の約3ヵ月後に発生したアウターライズ地震(M8.7)では、揺れと津波で1700人以上の死者が出た。
同様に、明治三陸地震(M8.2)の37年後にあたる1933(昭和8)年に起きた昭和三陸地震(M8.1)も津波を伴うアウターライズ地震だった。このように発生時期は本震の3ヵ月~37年後と幅があるが、「アウターライズ地震は本震の発生からそう遠くない時期に発生する」というのが専門家らの共通認識になっている。（ 以下省略）
東日本大震災以来、いわゆるメディアでしきりに来る来る言っているのが、このアウターライズ地震である。アウターライズ地震は、スマトラ沖地震のように、数ヶ月後に起こることもあれば、三陸地震のように数十年後に起こる場合もあり、何時来るか分からない怖さがあるが、専門家の間では「そう遠くない時期」という認識で一致しているようだ。震源場所としては房総半島沖、茨城県沖などが有力視されているが、東日本大震災と同規模の地震が起これば被害は甚大なものとなる。
○東海、東南海、南海の三連動地震
地震予知の第一人者・長尾年恭東海大学教授「首都直下型Ｍ８」「東海地震Ｍ９」はまもなく来るものと覚悟して下さい 「週刊現代」2012年1月21日号
「今後、首都圏直下型を含めて、大きな地震が複数回、起きる可能性があります。2011年3月11日の東日本大震災以来・・・・・・というより、正確には1995年の阪神・淡路大震災から、日本列島は地震活動が活発になっているのです」
こう語るのは、東海大学海洋研究所地震予知研究センター長の長尾年恭教授である。
長尾教授の専門は、固体地球物理学、地震電磁気学、地震防災など。大学院在学中に南極越冬隊などに参加し、その後、金沢大助手などを経て、現職に就いた。地震予知研究の第一人者の一人であり、前兆現象の研究者としても知られる。
その長尾氏が、「近い将来、大地震が起きる可能性がある」として、警告を発している場所はどこなのか。
「東日本大震災により、いくつかの大地震の発生時期が、早まったと考えなければなりません。まず、3・11大震災の震源域の北と南、岩盤が割れ残ったと思われる、青森沖と房総沖です。これらの場所で地震が起きれば、M8級を覚悟する必要があります」
よく知られているように、巨大地震が発生した場合、数ヵ月から数年以内に、その隣接域で、同規模の大地震が発生することが多い。'04年のスマトラ沖地震の例が有名だが、最初の地震によって周囲の地殻の〝歪み〟が拡大し、連鎖的に大地震が発生してしまうのだ。
「ある場所が地震で動けば、動いていないその隣の地域には、当然、歪みが溜まります。これは単なる力学的な問題の結果に過ぎず、高確率で、その隣接地域でも地震が起きます」
青森沖でも房総沖でも、M8級の地震の場合は津波が発生する可能性を考慮しなければならない。もし房総沖地震で津波が発生した場合、千葉県の太平洋岸では、3・11に匹敵する5~6mの津波を覚悟する必要があるという。
また、震源地に近い首都圏も、無傷では済まない。房総沖地震の際、東京近郊では震度6程度の揺れに襲われる場所が出る恐れがあり、千葉県浦安市など東京湾沿岸部では、またもや液状化現象の被害が出ることが予想される。
しかし、東京にとってもっと恐ろしいのは、阪神・淡路大震災と同規模になると予想される、首都圏直下型地震である。
「1855年の安政江戸地震以来、首都圏では直下型の大地震が起きていません。関東平野の下には活断層が存在する可能性が高い。活断層は航空写真で確認できたものしか認められないので、厚い堆積層に覆われたこの地域では、見つかっていないだけなのです。
首都直下型地震がいつ来るのか、私の個人的なフィーリングでは、少なくとも10年以内に起きる可能性が高いと思います。地震により首都機能がマヒした場合、経済に与える打撃は凄まじいものになるでしょうから、日本が耐えられるか大変憂慮しています」
首都圏では他に、小田原付近において、およそ70年周期で地震が起きていることも、古文書などで確認されているという。1923年の関東大震災を考えると、それからすでに90年近くが経過している。そういう意味でも、首都圏及び関東近郊での直下型地震の可能性は、非常に高いといわざるを得ない。
一方、3・11で壊滅的な被害を受けてしまった東北地方だが、一度の大地震で危機が去ったわけではなく、今後も強い警戒が必要だと長尾氏は警告する。
「日本列島から300~400kmの沖合で発生する、『アウターライズ地震』による津波の再襲来に備えなければなりません。これも10年スパンで考えれば、『100%起きる』と考えるべき地震です」
東日本大震災では、日本海溝と東北地方の間の場所が震源域となった。東から押し寄せる太平洋プレートが、日本海溝の底で西側の北米プレートに潜り込んでいるため、押し込まれている側=北米プレートに近いほう(東北地方)で、断層の破壊が起きたのだ。
ところが、3・11の巨大地震のエネルギーはM9とあまりに巨大だったので、日本海溝を挟んだ反対側の場所(太平洋プレート側)にも歪みのエネルギーが蓄積されている。このエネルギーが解放された時におきるのが「アウターライズ地震」と呼ばれるものだ。
「この地震はM8クラスですが、震源域が沖合のため揺れによる被害はほとんど出ません。しかし、東北地方には10m級の津波が押し寄せる危険性があります。米国は、このアウターライズ地震の発生を非常に危惧しています。津波の再襲来で福島第一原発4号機の燃料保管プールが崩壊したら、太平洋全域が壊滅的な打撃を受けてしまう。だから米国政府は、日本政府に福島第一の補強補修工事を早急に進めるよう、強く要請しているのです」
房総沖に青森沖、アウターライズ地震に、首都直下型地震。これらの地震が近い将来起きる可能性は、残念ながら極めて高い。
繰り返すが、M9の超巨大地震がいったん起きてしまった以上、そのとてつもないエネルギーは、確実に日本列島周辺の地殻や断層に、大きなストレスとなって残ったままだからだ。純粋に物理学の観点からしても、不自然に溜められた歪みのエネルギーは、そのうち必ず解放され、大地震が発生することになる。
長尾氏はさらに、こう指摘する。
「もうひとつ、3・11により発生が早まったと考えなければならないのが、東海地震です。今度の東海地震は非常に大きなものになると思います。その規模はM9~9・5に達するとも言われています。過去の超巨大東海地震の記録を調べると、ほぼ2000年周期で起きているのですが、現在は、前回の地震から約2000年なのです。これも私の個人的見解ですが、10~20年以内には起きる可能性があると見なければなりません」
しかし、長尾氏はもしも東海地震が発生すれば、「破局的事態」は、それだけでは済まない可能性があると警告する。
「東海地震が起きた場合、かなりの高率で富士山が噴火するでしょう。日本における災害では、地震以上に火山の噴火が怖い。
たとえば、阿蘇山はかつて、破局的な大噴火を起こしていますが、もしそれが起きれば、九州の動植物はすべて絶滅します。火山の大噴火はそれほど恐ろしい被害をもたらすのです。
実は富士山は、人間にたとえると二十歳くらいの若い火山なのですよ。阪神・淡路大震災から東日本大震災と、日本列島全体が活動期に入ってきた中で、富士山も同じく活動期に入ったと見たほうがいい」
直近の富士山の噴火は、1707年のこと。この時は、まずM8・5級の「宝永地震」が発生し、その49日後に富士山が大噴火、宝永火口を形成した。
「活火山であるはずが300年も噴火しなかったこと自体、異常だと考えたほうがいい。東海地震後に富士山は間違いなく噴火すると考えるべきです。それは地震が起きた後、おそらく数十日~2年以内でしょう。
地震の揺れ自体は長くても3分程度で終わります。しかし、ひとたび富士山が噴火すれば、それが数ヵ月は続くことになる。火山灰により、飛行機の離発着が不可能になるなど、現代のエレクトロニクスはほとんど使えなくなる。経済的に見ても、いったいどれほどの被害が出るのか見当がつきません」
〝その時〟は確実に来る。そしてそれは、明日かもしれない。
東海地震の発生周期は100から150年と言われているが、前回の安政の東海地震（1854年）からは、既に150年以上が経過している。東海地震は歴史上、単独で起きたことがなく、必ず東南海地震や南海地震を伴って発生しているそうで、今度起こる東海地震は、2000年周期の“超巨大東海地震”の発生周期と一致しており、前回が2000年前となると、ほとんど記録も残っておらず、どのくらい巨大な地震なのかは想像に任せるしかない。東日本の太平洋沿岸が東日本大震災のアウターライズ地震で津波に襲われ、西日本の太平洋沿岸も大津波の被害に遭えば、日本の受けるダメージは計り知れないものがあるだろう。この上、間隔を開けずに首都直下型の地震が起これば、日本の国家機能は麻痺するのではないかと推測される。
○富士山の噴火
１月に富士山付近を震源とする震度５弱があったばかりだが、あちこちで湧水が噴き出るなど、このところ異変が続いている。富士山が噴火すると関東一円に火山灰が降り注ぎ、飛行機も飛べなくなる。まず農作物が壊滅し、火砕流や溶岩流で物流の大動脈である東名高速や鉄道が分断される。静岡県下は大きな被害を受け、疎開が相次ぐだろう。深刻な食糧不足、物不足が起こる。飛行機が飛べないので、安全保障上も危機的状況に陥る。
○全国的な火山の噴火の多発
先日、桜島の噴火の月間記録が新記録を更新したが、日本列島の地殻の活動は今のところ活発になることはあれ、衰える様子はない。掲載した記事では阿蘇山の噴火の例が取り上げられているが、箱根山が大規模噴火を起こすと神奈川県に大きな被害をもたらすことになる。現時点ではあくまで可能性の問題でしかないが、富士山以外にも噴火したら大きな被害をもたらす活火山は複数存在している。
○天災に起因する日本発の大恐慌
東京証券取引所の株が大暴落しただけで、世界恐慌の引き金になることは容易に想像出来る。連鎖で他の金融市場にも暴落が波及し、国債も売れなくなりデフォルトする国も出てくるだろう。大地震が連発し、富士山が噴火すれば、さしもの円も大暴落。日本は外国から物を輸入出来なくなる可能性がある。
○天災の連続で弱体化した日本への外国の軍事侵略
日本が倒れて最も困る国がアメリカで、恐らく日本発の大恐慌が起これば、遠からずアメリカはデフォルトするかもしれない。そうなると在日米軍を維持できず、日本に駐留している米軍はアメリカ本土に撤退せざるを得ない。その軍事的空白を狙って、中国やロシアが日本の一部もしくは全土を占領する可能性は否定出来ない。
自衛隊は過大評価されがちだが、もともと米軍の支援まで持ちこたえることを前提に防衛計画が策定されており、長期戦を戦えるだけの弾薬を持っていない。日本本土に上陸を許し、物量で押されたら防ぎようがない。日本の地理的な位置を考慮してみると分かるが、日本列島は太平洋進出への橋頭堡であり、太平洋側に不凍港を欲するロシアや、自由に太平洋を出入りしたい中国にとっては、日本列島の確保は軍事的に意義のあることなのである。
関連記事
2011年に大災害が発生する可能性
民主党政権下の日本で再び大災害が発生するだろう
ＴＰＰ交渉参加と日米和親条約
日本の大峠は2020年の前後10年が正念場？！
（コメント）
2012年にアセンションが起こる云々、大立替が起こる云々について、やや浮かれ気味に書いている人達を目にするが、そういう人達の浅薄な記事に頼らなくても、2010年からの２０年間が地震学的に非常に危険な期間だということを ネット上の記事を集めただけでも嫌というほど確認出来る。
最悪のシナリオは、甚大な被害をもたらす天災が短期間のうちに一度に襲ってくることだが、日本のの歴史を紐解くと、歴史の大きな転換期には必ずと言っていいほど大地震が頻発する傾向がある。徳川幕府の成立前後、明治維新前後、大東亜戦争の敗戦前後などがその主な例だが、今の時代はあるいは歴史の大きな転換期に差し掛かっているのかもしれない。
自分も死んだり苦しんだりする可能性があるし、そうでなくても多くの犠牲者が出ることなので、こういった大立替について浮かれたコメントなど書きようもないが、東海アマの管理人のように、大勢の人が亡くなる出来事を熱望するような人間は、ある意味、人であって人に非ずであり、自分の価値観に傾倒するあまり、人間の本分を忘れて外道のような人間にはなりたくないものである。
今回記事に書いた出来事だけでも、日月神示の予言が実現してしまうような印象だが、個人的にはまだ救いは残っていると考えている。それは大規模な天災が短期間に一度に起こるのではなく、十分な時間差を置いて起こることであり、個別に対処が可能ならば、日本は苦しみつつも、最小限の犠牲者でなんとか再生し、復活することが出来るかもしれない。
天災は自然現象としての側面もあるので皆無にすることは不可能だが、大幅にズレて発生が短期間に集中しなければ対処のしようもある。願わくば大難が小難になるのことを祈るばかりである。
橋下大阪市長や石原都知事などが、中央の政界に進出する動きがあるが、これらは今後起こりうる国難に対処するために、何者かに導かれている結果なのかもしれない。問題は民主党政権が悲しいくらい無能で売国なことであり、民主党政権の間に再び大地震が起これば、被害が拡大することはあっても減ることはないだろう。そしてその可能性は非常に高いのである。
議事録を取らないような無責任集団にこの非常時に政治を任せているのは、明らかな衆愚政治の結果であり、マスコミの世論操作の産物である。東日本大震災やこれから起こるであろう大地震に関しては、自民ガーとか自民モーという言い訳は一切通用しない。メディアに騙された人達には気の毒だが、ブログなどで民主党支持を煽った人間は、自分の愚かさと罪深さをしみじみ噛み締めて欲しいものである。
※仕事が多忙でブログの更新がおろそかになっていますが、常連の読者の方々には、この場を借りてお詫びしたいと思います。
- Genre :
- 政治・経済
- 政治・経済・社会問題なんでも
日本の大峠は2020年の前後10年が正念場？！
日月神示に書かれた「子の歳真中にして前後十年が正念場」の真意
『子（ネ）の歳真中にして前後十年が正念場、世の立替へは水と火とざぞ。ひつじの三月三日、五月五日は結構な日ぞ。一月十四日、の一二のか三。』
磐戸の巻 第十六帖
昭和の初期に自動書記で書かれた預言書の一種・日月神示では、繰り返し、将来起こるであろう日本の立替について述べているが、それは地震や津波、その他の国難が立て続けに日本を襲い、そういった苦難を通じて人心の腐敗した日本の立替、世界の立替が成し遂げられる旨のことが書かれている。
従来の日月神示の研究者達の間では、日月神示に書かれた子の歳（干支が子の年）を2008年と考える早まった解釈が多数を占め、2018年頃には日本の立替が終わっているという意見が多かったように思える。
しかし管理人が考える子の歳は2020年であり、2020年を基準に前後十年を考えると、ちょうど昨年の2010年から日本の立替が始まったと考えるのが妥当なのではないかと推察する。2009年の9月に悪夢の政権交代が起こり、2010年に口蹄疫が大発生、記録的な猛暑で死者続出、そして2011年の3月に東日本大震災が発生と、すべては2010年から続いている一連の流れの中で起きたことであり、いわゆる大峠は2018年に終わるのではなく、2020年前後で中間点を迎えるのではないかと予想することが出来る。
実際、この調子で進んでいけば、年々日本が悪くなって行くだろうことは高校生でも容易に想像出来ることだ。大地震の危険性しかり、経済の問題しかりである。日本人の一つの特性として、困難の中で輝きを放つというものがあるが、様々な天災に苦しみながらも、サッカーなどのスポーツ競技で輝きを放ちつつ、度重なる国難によって日本人全体が鍛えられ、本来あるべき正しい日本人の価値観に回帰していくというのが、管理人の大峠についての漠然としたイメージである。
もちろん大勢の犠牲が出るだろうし、このままならば大きな苦しみを国民が味わうことになるだろう。しかし民主党政権という痛みを味わったからこそ、国民の多くが民主党やマスコミの詐欺に気が付いたわけであり、日本国民にとっては、目を覚ますためには“痛み”が必要不可欠なファクターであるということなのだろう。
大難が小難になることにこしたことはないが、いわゆる戦後レジームによってすっかり退廃してしまった日本人を再生することは容易なことではなく、かなりの荒療治が必要とされるのかもしれない。
『日に日に厳しくなりて来ると申してありた事 始まってゐるのであるぞ、まだまだ激しくなって何うしたらよいか分らなくなり、あちらへうろうろ、こちらへうろうろ、頼る処も着るものも住む家も食ふ物も無くなる世に迫って来るのざぞ』
日の出の巻 第十二帖
『地震かみなり火の雨降らして大洗濯するぞ。よほどシッカリせねば生きて行けんぞ。カミカカリが沢山出来て来て、わけの分らんことになるから、早く此の理（みち）をひらいて呉れよ。神界ではもう戦の見通しついてゐるなれど、今はまだ臣民には申されんのぞ。改心すれば分りて来るぞ、改心第一ぞ、早く改心第一ざ。ひつくのか三。』
上つ巻 第三十九帖
『火と水の災難がどんなに恐ろしいか、今度は大なり小なり知らさなならんことになりたぞ』
富士の巻 第三帖
『火と水と申してあろうがな。火続くぞ。雨続くぞ。火の災いあるぞ。水の災いあるぞ。火のおかげあるぞ、水の災い気をつけよ。火と水、入り乱れての災いあるぞ、近うなりたぞ。火と水の御恵みあるぞ。』
水の巻 第十三帖
2011年3月11日に東北地方を襲った火と水の洗礼
（コメント）
巷では、2012年に人類滅亡やら次元上昇やら、思慮の足りないオカルト研究家達がマヤ暦を根拠に、一部の大衆を煽ってきたが、当然ながら、2012年に人類滅亡も起きないし次元上昇（アセンション）も起きないだろう。
2013年以降に、「2012年に人類が滅亡しなかった理由」などという言い訳本が書店に並びそうで、思わず失笑を禁じえないが、1999年のノストラダムスの預言騒動の繰り返しを無自覚に行っているようでは進歩がなさ過ぎる。結局のところ、未来は現在と過去から作られていくものなので、いきなり人類が滅亡したりとか、魂が進化したりするという現象は考えづらい。
過去と現在の兆しが未来での結果を暗示していると考えた方が合理的であり、なんの前兆もないのに2012年に、いきなり人類が滅亡したり次元上昇したりするということは、まずありえないと言った方がいいだろう。
逆に、2020年の子の年を真ん中に、前後１０年の間に日本を国難が襲うという予測は、今のところ前兆が頻出しており、時期的にも非常に可能性が高い予想のように思われる。あと一回、東日本大震災と同規模の大地震と津波が日本を襲えば一体どうなるのか？東海、東南海、南海地震の三連続地震は、既に周期的な限界を超えており、それらの地震は富士山の噴火も誘発する可能性がある。日本という国が天災の連続で麻痺すれば、当然他国からの侵略を受けることも考えられる。
東日本大震災は終わりではなく始まりであり、震災後の猶予期間は我々が物心両面の対策を行うための準備期間なのかもしれない。防災の準備はもちろんだが、身内とのつながりを大事にし、ご近所との関係も良好に心がけ、来るかもしれない大峠に備えていただきたいものである。
幸いにして2020年までに何も国難が起こらなければ、大峠自体やってこないと断言しても良いと思う。大難が小難になったと言って良いものかどうかは分からないが、人が天災で死なないで済むのは目出度いことである。ああこんなアホなことを書いていたブログもあったなあ、と思われた方が本当は良いのである。
人は災害が来ようと国難が来ようと生活して生きていかねばならない。いたずらに悲観したり楽観したりせず、「地にいて乱を忘れず」の心構えで、余裕があれば陰徳でも積みつつ、普段通りの生活を送ることが大事なのではないかと思う。そうすれば自分達の何でもない日常生活がいかに恵まれているか、感謝の念も自然と湧いてくることだろう。そういう気持ちを大事にしていただきたいものである。
つまらない事をつらつらと書き綴りましたが、今年のブログ更新はこれで最後になります。皆さんも良いを御年をお迎え下さい。
関連記事
2011年に大災害が発生する可能性
民主党政権下の日本で再び大災害が発生するだろう
ＴＰＰ交渉参加と日米和親条約
